論説委員　楠見 晴重　関西大学

日本では、近年大学院博士課程進学者は、激減している。それに比べ他の先進諸国は日本と反対に進学者は増加している。科学技術立国を標ぼうしている我が国にとっては由々しき問題である。土木業界においても同様の状況が続いている。これを放置していると将来における技術の進展に支障をきたし、ひいては業界の衰退に繋がることに懸念している。
（2024年9月版）

第208回論説・オピニオン(2) 危機的状況下にある博士課程人材の育成

論説委員　木村 嘉富　一般財団法人橋梁調査会

土木学会やSIPの取り組みを通じて、インフラ維持管理に関する新しい技術が数多く開発されているが、これを社会に広く普及させるためには、技術だけでなく制度や社会の仕組みも変えていく必要がある。技術の試行や適用の仕組みを「箱庭」として進め、現場での困難を解決しつつ、技術の面白さや可能性を感じてもらえるよう取り組んでいる。※AIによる要約
（2024年9月版）

第208回論説・オピニオン(1) 突然の「来賓祝辞をお願いします」

論説委員　今井 政人　北海道旅客鉄道(株)

日本最長トンネルである青函トンネルは、北海道新幹線と在来線貨物列車が１日に合計約70本行き交い、本州と北海道を結ぶ大動脈としての役割を果たしている。開業から36年が経過するこの長大海底トンネルの保守・活用に係る現状と未来について述べる。
（2024年8月版）

第207回論説・オピニオン(2) 日本最長トンネルの現状と未来

依頼論説　斉藤親　東日本旅客鉄道株式会社　技術顧問

１０年ほど前、896自治体の消滅可能性を予測した「（通称）増田レポート」が話題を呼んだ。その後、この都市の衰退問題は、インバウンド観光、ふるさと納税などの活況に隠れてしまった感もある。改めて、地に足の着いた地方都市の存続問題を、本誌読者に深く関わるインフラの視点から考えてみた。

（2024年8月版）

第207回論説・オピニオン(1) 総合的，複合的な地方インフラの探求

論説委員　石井 一英　北海道大学

サーキュラーエコノミーに向かっていくために必要なこと、また多くの方が忘れてしまっていること（有害物質の隔離、適正処理と最終処分など）などについて述べたい。
（2024年7月版）

第206回論説・オピニオン(1) サーキュラーエコノミーへの道　～最終処分場の必要性～