論説委員　石田 哲也　東京大学

世界中でCO2削減に向けた動きが活発化している中、セメント・コンクリート産業におけるCO2排出量の問題が指摘されている。既存の混和材による低炭素化では限界があるため、新たな挑戦が必要とされている。発想の転換が求められる時代が来ている。
（2023年6月版）

第193回論説・オピニオン(2) カーボンニュートラル社会の実現に向けたコンクリート工学の挑戦

依頼論説　田中 誠　全国地質調査業協会連合会　会長

地質調査業界が取り組んできた地質リスクマネジメントについて、土木学会の「地盤の課題と可能性に関する声明」（2022年9月）の観点も踏まえて、その重要性を示すと同時に今後の建設事業全般への活用を提案する。
（2023年6月版）

第193回論説・オピニオン(1) 地質リスクマネジメントと地質・地盤技術者の役割

論説委員　池田　薫　阪神国際港湾株式会社

賃金は、労働市場の需給均衡や企業の利益への従業員の貢献等、考慮事項が多いが、現実にはどうしても現状追認的になる。建設業界も賃上げをしようとしているが、ねらいは人材確保である。真に賃上げをするためには、労働者一人あたりの付加価値を大きくすることが不可欠である。
（2023年5月版）

第192回論説・オピニオン(2) 賃上げをするために

依頼論説　水口 和之　（株）ネクスコ東日本エンジニアリング代表取締役社長

維持・修繕・更新のための研究・開発を推進し優秀な技術者を育成することは、これからのメンテナンスにとって重要なテーマであり、メンテナンス技術の価値を正当に評価し適正なフィーを支払って成長を促す社会システムを構築する必要がある。
（2023年5月版）

第192回論説・オピニオン(1) メンテナンス技術の価値に適切な評価を

論説委員　浅見 真理　国立保健医療科学院

人口減少時代に突入し、特に地方から生活を支える社会基盤の維持管理、見直しが必要になる。道路、水道・下水道、商店、病院などの見直しの一方で、自動運転車や小規模水供給など将来の視点から新しい最適化を図るデザインが必要となる。
（2023年4月版）

第191回論説・オピニオン(2) 人口減少時代の水道とフューチャーデザイン