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新着・お知らせ

  • 第188回論説・オピニオン (2023年1月版)を掲載しました。 2023-01-20
  • 第187回論説・オピニオン (2022年12月版)を掲載しました。 2022-12-20
  • 第186回論説・オピニオン (2022年11月版)を掲載しました。 2022-11-21
  • 第185回論説・オピニオン (2022年10月版)を掲載しました。 2022-10-19
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  • Re: 第163回論説・オピニオン(2) 文系的知識習得の勧め 1年 12ヶ月前
  • Re: 第163回論説・オピニオン(2) 文系的知識習得の勧め 2年 3週前
  • Re: 第158回論説・オピニオン(1) 若者よ、イノベーションを起こせ 2年 4ヶ月前
  • Re: 第157回論説・オピニオン(2) 建設業においてインフラのデジタルトランスフォーメーション(DX)を実現するためには 2年 5ヶ月前
  • Re: 第156回論説・オピニオン コロナウイルス感染拡大下での雑感 2年 6ヶ月前
  • Re: 第156回論説・オピニオン コロナウイルス感染拡大下での雑感 2年 8ヶ月前
  • Re: 第130回論説・オピニオン(1) 災害の示唆に気づく感度を磨こう 4年 10ヶ月前
  • Re: 第129回論説・オピニオン(2) マニュアル万能主義を憂える 4年 10ヶ月前
  • Re: 第111回論説(1) まわり道のキャリアも支える土木学会に 6年 5ヶ月前
  • Re: 第103回論説(2) 交通インフラの海外展開 6年 12ヶ月前
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論説委員会

 土木学会論説委員会では、土木学会の社会に対する土木技術者の責務として、社会基盤整備のあり方・重要性、国際社会における我国の貢献、地球環境・地note域環境保全に対する土木技術者の役割、あるいは公共事業をめぐる社会問題など土木を取り巻く広範な問題をタイムリーに取り上げ、それらに関する土木技術者はもとより多彩な方々の見解・見識を『論説・オピニオン』として、広く社会に発信していきます。
【第65回~第96回 シリーズ論説「50年後の国土への戦略」の趣旨はこちら】

論説・オピニオンは当サイトに掲載し、土木学会noteにも掲載した後、2ヶ月後の土木学会誌に掲載されます。

論説委員会では各論説・オピニオンに対する皆様からのご意見を募集しております。建設的な議論をお待ちしております。
各記事へのコメントで、ご意見をお寄せください。(委員会で確認後、公開いたします。)
【注意事項】
寄せられたご意見が論説及び論説委員会の範囲を逸脱するものや、他の団体・個人に不利益を与えるもの、誹謗中傷するもの、知的所有権・財産・信用・名誉・プライバシーを侵害すると判断したものは受付をお断りします。

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第188回論説・オピニオン(2) 2050年に向けて、長持ちする土木構造物を建設する意義を考える

論説委員 岩城 一郎

論説委員 岩城 一郎 日本大学

我が国の人口は2050年にほぼ1億人にまで減少するとされている。奇しくも脱炭素社会の実現を目指す年でもある。社会インフラの老朽化は一層加速し、各地で気候変動に伴う豪雨災害が頻発するとともに、南海トラフ地震や首都直下型地震に見舞われる恐れもある。激動の時代に備え,良い土木構造物を建設する意義を考える。
(2023年1月版)
第188回論説・オピニオン(2) 2050年に向けて、長持ちする土木構造物を建設する意義を考える

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第188回論説・オピニオン(1) 建設材料におけるGXとDX

 
 
論説委員 石田 哲也

論説委員 石田 哲也 東京大学

持続可能な社会の実現を目指すうえで、資源の有効活用を積極的に図る必要がある。近年発展著しいデジタル技術によって、これまでは標準化した取り扱いが難しかった様々なバラツキを有する材料を適材適所に上手に使いこなすことが重要である。
(2023年1月版)



第188回論説・オピニオン(1) 建設材料におけるGXとDX

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第187回論説・オピニオン(2) 越境しあうインフラガバナンスへ向けて

 
 
論説委員 多々納 裕一

論説委員 多々納 裕一 京都大学

インフラDXなどインフラの管理の合理化や高度化が求められている。合理化は必然的に管理対象の拡大を必要とし、権限を越えた管理単位の統合、調整が求められることになる。すなわち、越境しあうインフラガバナンスが求められることになる。本稿では越境しあうインフラガバナンスと組織文化に関して議論したい。
(2022年12月版)

第187回論説・オピニオン(2) 越境しあうインフラガバナンスへ向けて

委員論説
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第187回論説・オピニオン(1) 健全な水循環・水環境に向けて

 
 
論説委員長 古米 弘明

論説委員長 古米 弘明 中央大学研究開発機構

2020年に改定された水循環基本計画では、健全な水循環に関する普及啓発が重点項目の一つに挙げられている。普及啓発において、人々が水に触れ、学べる機会を創出し、水に関する意識を醸成するためにも水循環の健全性評価が求められるが、その評価では、自然の持つ修復力や水環境の側面も考慮して行うべきである。
(2022年12月版)

第187回論説・オピニオン(1) 健全な水循環・水環境に向けて

委員論説
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