論説委員　田村 秀夫　日本工営ビジネスパートナーズ（株）

自然条件や社会条件が変化していく中で、災害発生時の対応力の向上への取り組みを加速していくにあたっては、実際に何が起こり得るのか、そしてどんな準備、対応が必要なのかを具体的に突き詰めて考えて、対応を具体化していくことが求められている。
（2024年11月版）

第210回論説・オピニオン(2) 危機管理、災害対応力の向上に向けて

論説委員　土橋 浩　(一財)首都高速道路技術センター

今日、様々な分野や場面で、異なる形態のプラットフォームが存在する。このようななか、インフラストラクチャが社会基盤（プラットフォーム）として拠点となり、各種プラットフォームをネットワーク化し、その機能を高度化・複合化することによって、多様な価値を創出するスマートインフラネットワークについて述べる。
（2024年11月版）

第210回論説・オピニオン(1) スマートインフラネットワーク

論説委員　下村 匠　長岡技術科学大学

学生時代に土木遺産を見学することは、すぐには興味がわかなくても、将来自分が土木技術者となり経験や知識が増えたときに、自分の視点で捉えられるようになり、あらためて価値を見出して感動するかもしれないので、よいことだ。
（2024年10月版）

第209回論説・オピニオン(2) 学生と土木遺産を訪ねる

国際港湾協会副会長　篠原 正治　阪神国際港湾（株）理事

内務省の元官僚松本学は、世界の港湾管理者の集まりであるIAPHの設立を、終戦直後に着想した。連合国軍占領下の敗戦国からのこの提案に対して、欧米の関係者は当初は反対したが、松本はその必要性を説明して彼等を説得し、IAPHを創立するという偉業を成し遂げた。松本の気概に学び、国際社会で活躍する我が国土木技術者への激励とする。
（2024年10月版）

第209回論説・オピニオン(1) 国際港湾協会（IAPH）の創立者 松本学の気概に学ぶ

論説委員　楠見 晴重　関西大学

日本では、近年大学院博士課程進学者は、激減している。それに比べ他の先進諸国は日本と反対に進学者は増加している。科学技術立国を標ぼうしている我が国にとっては由々しき問題である。土木業界においても同様の状況が続いている。これを放置していると将来における技術の進展に支障をきたし、ひいては業界の衰退に繋がることに懸念している。
（2024年9月版）

第208回論説・オピニオン(2) 危機的状況下にある博士課程人材の育成