論説委員　木村 嘉富　一般財団法人橋梁調査会

土木学会やSIPの取り組みを通じて、インフラ維持管理に関する新しい技術が数多く開発されているが、これを社会に広く普及させるためには、技術だけでなく制度や社会の仕組みも変えていく必要がある。技術の試行や適用の仕組みを「箱庭」として進め、現場での困難を解決しつつ、技術の面白さや可能性を感じてもらえるよう取り組んでいる。※AIによる要約
（2024年9月版）

第208回論説・オピニオン(1) 突然の「来賓祝辞をお願いします」

論説委員　今井 政人　北海道旅客鉄道(株)

日本最長トンネルである青函トンネルは、北海道新幹線と在来線貨物列車が１日に合計約70本行き交い、本州と北海道を結ぶ大動脈としての役割を果たしている。開業から36年が経過するこの長大海底トンネルの保守・活用に係る現状と未来について述べる。
（2024年8月版）

第207回論説・オピニオン(2) 日本最長トンネルの現状と未来

依頼論説　斉藤親　東日本旅客鉄道株式会社　技術顧問

１０年ほど前、896自治体の消滅可能性を予測した「（通称）増田レポート」が話題を呼んだ。その後、この都市の衰退問題は、インバウンド観光、ふるさと納税などの活況に隠れてしまった感もある。改めて、地に足の着いた地方都市の存続問題を、本誌読者に深く関わるインフラの視点から考えてみた。

（2024年8月版）

第207回論説・オピニオン(1) 総合的，複合的な地方インフラの探求

論説委員　石井 一英　北海道大学

サーキュラーエコノミーに向かっていくために必要なこと、また多くの方が忘れてしまっていること（有害物質の隔離、適正処理と最終処分など）などについて述べたい。
（2024年7月版）

第206回論説・オピニオン(1) サーキュラーエコノミーへの道　～最終処分場の必要性～

論説委員　井上 昭生　(株)大林組

先の論説で建設業界の人材採用に変化が生じる可能性を示したが、これを受けて、建設事業を専攻する学生にDXの予備知識の教授を大学等に期待したい。また、建設業に携わる者、組織においては、DXに関するリテラシー教育に取り組む必要がある。
（2024年7月版）

第206回論説・オピニオン(2) 建設DXのけん引役となる若手技術者の育成について