論説委員が執筆する。
論説委員 金尾 健司 （独）水資源機構
流域治水の実効性を確保するためには、流域のあらゆるステークホルダーが主体的に取り組むことが必要である。その前提となるのが、水害リスクに対する理解を深めることである。そこで、一般にはわかりにくい水害リスクを、いかに「見える化」するかが重要となる。（2022年4月版）第179回論説・オピニオン(2) 流域治水とリスクの見える化
論説委員 多々納 裕一 京都大学
流域治水では、河川部局のみならず、都市計画部局、県、市町村を巻き込んだ行政部局や住民にビジョンを共有していただき、そのビジョンに向かってともに歩んでいただくための「越境しあうガバナンス」が求められている。 （2022年4月版） 第179回論説・オピニオン(1) 流域治水が求める新しいガバナンス
論説委員 水谷 誠 一般社団法人 日本建設業連合会
港湾は海陸交通の結節点である他、工場の立地、廃棄物の受入、にぎわい創出等にも活用されてきた。今後はさらに洋上風力発電の建設基地、水素燃料の輸入基地等としても期待されている。様々な価値を生み出すことが可能な港湾空間を最大限活用するよう、各地域で関係者による活発な議論とプロジェクトの形成を期待する。 （2022年3月版） 第178回論説・オピニオン(2) 社会の変化に応じて進化する港湾
論説委員 永石 雅史 名古屋大学大学院
名大工学研究科土木工学専攻と環境学研究科都市環境学専攻に横断的に設置されているNUGELPは2009年度から開始，目指すべき人材像は「T型人材」である．Tの縦軸の一つの学問分野に関する深い知識とスキルを身につける能力と横軸の全体的・俯瞰的な視点から問題を理解し，複雑な問題の解決策を提案する能力を合わせ持つことがこれからの若い土木技術者に必要な能力と考える． （2022年3月版） 第178回論説・オピニオン(1) 名古屋大学の国際環境人材育成プログラム
論説委員 田中 茂義 大成建設(株)
（2022年2月版） 第177回論説・オピニオン(2) ダイバーシティ＆インクルージョンについて ～働き方の動向を交えて～
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