依頼論説

依頼論説　山田 雄一　公益財団法人日本交通公社 理事／観光研究部長

1998年、公益財団法人日本交通公社に転職した筆者は、欧米との比較で日本都市の無機質さに愕然とした。その後、国内でも丸の内の再開発を皮切りに、交流を重視した都市づくりが進展。一方、国内の土木は依然、観光客や住民視点を欠く構造物が多いように感じる。しかし、国内でも沖縄・北谷町のデポアイランドの事例は、土木が「人々が集う空間」を創造しうる力を示しており、土木の可能性を提起している。
（2024年12月版）

第211回論説・オピニオン(1) ライフスタイル創造に繋がる土木デザインへ

国際港湾協会副会長　篠原 正治　阪神国際港湾（株）理事

内務省の元官僚松本学は、世界の港湾管理者の集まりであるIAPHの設立を、終戦直後に着想した。連合国軍占領下の敗戦国からのこの提案に対して、欧米の関係者は当初は反対したが、松本はその必要性を説明して彼等を説得し、IAPHを創立するという偉業を成し遂げた。松本の気概に学び、国際社会で活躍する我が国土木技術者への激励とする。
（2024年10月版）

第209回論説・オピニオン(1) 国際港湾協会（IAPH）の創立者 松本学の気概に学ぶ

依頼論説　斉藤親　東日本旅客鉄道株式会社　技術顧問

１０年ほど前、896自治体の消滅可能性を予測した「（通称）増田レポート」が話題を呼んだ。その後、この都市の衰退問題は、インバウンド観光、ふるさと納税などの活況に隠れてしまった感もある。改めて、地に足の着いた地方都市の存続問題を、本誌読者に深く関わるインフラの視点から考えてみた。

（2024年8月版）

第207回論説・オピニオン(1) 総合的，複合的な地方インフラの探求

島根県飯南町長　塚原 隆昭　

松江高専土木工学科を卒業後、広島市役所で土木技師を２年経験し、頓原町役場に奉職。職員時代に約１０年間携わった「平成のおろち退治・斐伊川神戸川治水事業　志津見ダム建設事業」への思いや、町長の就任してからのまちづくりについてなど
（2024年5月版）

第204回論説・オピニオン(2) 土木行政に関わり町長に

東海国立大学機構岐阜大学高等研究院　浅野 浩志　地方創生エネルギーシステム研究センター特任教授

Society5.0の社会インフラとして、エネルギーの安定供給とカーボンニュートラルに加えて、レジリエンス、スマートモビリティなど住民の利便性向上に役立つ「スマートエネルギーマネジメントシステム」の構築に向けて、多様な専門分野を含む産官学でコンソーシアムを形成し、自治体と事業者が社会実装していく姿を目指している。
（2024年5月版）

第204回論説・オピニオン(1) 社会インフラとしての「スマートエネルギーマネジメントシステム」の構築に向けて