依頼論説

(一社）日本造園建設業協会　技術アドバイザー 野村 徹郎　

造園は生き物である植物を主要な資材とし、長い時間の経過による空間や環境の変化を予測しながら景として整える。植物の生育に必須な光・水・空気と養分は地上と地下から供給される。地下は根の生育領域であり植物を支える土壌と適切な植栽基盤整備の重要性について理解を深めたい。
（2025年2月版）

第213回論説・オピニオン(1) 造園にとっての「土」

依頼論説　山田 雄一　公益財団法人日本交通公社 理事／観光研究部長

1998年、公益財団法人日本交通公社に転職した筆者は、欧米との比較で日本都市の無機質さに愕然とした。その後、国内でも丸の内の再開発を皮切りに、交流を重視した都市づくりが進展。一方、国内の土木は依然、観光客や住民視点を欠く構造物が多いように感じる。しかし、国内でも沖縄・北谷町のデポアイランドの事例は、土木が「人々が集う空間」を創造しうる力を示しており、土木の可能性を提起している。
（2024年12月版）

第211回論説・オピニオン(1) ライフスタイル創造に繋がる土木デザインへ

国際港湾協会副会長　篠原 正治　阪神国際港湾（株）理事

内務省の元官僚松本学は、世界の港湾管理者の集まりであるIAPHの設立を、終戦直後に着想した。連合国軍占領下の敗戦国からのこの提案に対して、欧米の関係者は当初は反対したが、松本はその必要性を説明して彼等を説得し、IAPHを創立するという偉業を成し遂げた。松本の気概に学び、国際社会で活躍する我が国土木技術者への激励とする。
（2024年10月版）

第209回論説・オピニオン(1) 国際港湾協会（IAPH）の創立者 松本学の気概に学ぶ

依頼論説　斉藤親　東日本旅客鉄道株式会社　技術顧問

１０年ほど前、896自治体の消滅可能性を予測した「（通称）増田レポート」が話題を呼んだ。その後、この都市の衰退問題は、インバウンド観光、ふるさと納税などの活況に隠れてしまった感もある。改めて、地に足の着いた地方都市の存続問題を、本誌読者に深く関わるインフラの視点から考えてみた。

（2024年8月版）

第207回論説・オピニオン(1) 総合的，複合的な地方インフラの探求

島根県飯南町長　塚原 隆昭　

松江高専土木工学科を卒業後、広島市役所で土木技師を２年経験し、頓原町役場に奉職。職員時代に約１０年間携わった「平成のおろち退治・斐伊川神戸川治水事業　志津見ダム建設事業」への思いや、町長の就任してからのまちづくりについてなど
（2024年5月版）

第204回論説・オピニオン(2) 土木行政に関わり町長に