依頼論説

平野 勝也　東北大学

　津波被災地の復興では、街の移動、再構成という複雑で難しい問題を抱えているが、現在の土木工学ではあまり貢献できていないように思える。その遠因には、大学における土木工学の問題もあろう。解析技術研究だけではなく、現場に回帰した問題解決型の研究へと転換していく必要性があるのではないだろうか。
（2013年6月版）

第73回論説(2) 復興の現場から見た土木工学の進むべき道

　木村 亮　京都大学

　若いうちから興味を持って現場で多くのことを吸収し、多くの土木技術を伝承できる環境を再構築する必要がある。産官学が連携し独特な土木現場の雰囲気の中で、今後も創造的な技術革新と確実な技術の遂行ができる若者を育てるべきである。そのための努力を土木技術者は怠ってはならない。
（2013年4月版）

第71回論説(2) 若者を現場に連れ出し土木技術の伝承を図ろう

　大西 博文　公益社団法人土木学会

　日本では成長社会が終焉を迎え、成熟社会が始まっている。しかしこの成熟社会は、健全な「食っていける成熟社会」でなければならない。このため土木分野では、競争力強化、豊かな暮らしに繋がる社会インフラの機能改善、新たな機能・サービスの提供に、もっともっと知恵を絞ることが今求められている。
（2012年12月版）

第67回論説(2) 日本の未来は衰退か　－「食っていける成熟社会」と土木の役割－

　駒田 智久　土木学会建設系NPO中間支援組織設立準備会

　今色々な拡がりを持つ「新しい公共」の考えは今後も継続する社会の大きな潮流である。土木分野においても、まちづくりや社会基盤整備の分野で更なる展開が期待される。これはシニア技術者のみならず、現役層にも人生の拡がりを齎す。土木界・土木学会は社会との連携の視点も含めて、これに取り組むことが重要である。
（2012年8月版）

第63回論説(2) 土木分野における「新しい公共」の意味と可能性

　小澤 一雅　東京大学工学系研究科教授

チームジャパンとしてアジアの発展途上国に展開を図るには、戦後短期間で国土の整備を行ったインフラ整備システムをもって展開する事が望ましい。日本の円借款に近いかたちの融資を活用し、現地のパートナーと連携を図りつつ、PPP事業者として本邦企業が中心的役割を果たすことが期待される。
（2012年5月版）

第60回論説(2) インフラチームジャパンを世界へ！