依頼論説

東京大学工学系研究科・教授 小澤一雅

　土木学会から公共事業で活用できる契約約款の発刊を考えては如何であろうか。土木学会は、産官学の技術者が対等に議論できる場であり、技術や技術者を公共事業の現場で有効に活かすためにも、契約約款を発刊する意義は大きいと思われる。
（2009.5）

 第24回論説(1) 土木学会から契約約款の発刊を

早稲田大学理工学術院教授（横浜国立大学名誉教授） 柴山知也

　　災害調査手法の精緻化、行動的土木技術者の出現、数値予測法の進歩により、減災技術の向上は顕著であり、地域ごとに具体的な災害イメージを持つことが可能となった。予測できる被災を経済的、社会的な条件により、放置することは許されない。科学的検討結果を土木技術者の立場から、早急に社会に伝達していく必要がある。
（2009.4）

 第23回論説(2) 自然災害への対策と土木技術者の役割―途上国での高潮･津波調査結果を踏まえて―

建設技術研究所代表取締役会長
土木学会第95代会長 石井　弓夫

　世界は経済危機が大恐慌に進んで行くことを恐れている。しかし真に恐れるべきなのは地球温暖化という人類の危機である。温暖化による災害の対策には巨額の公共投資が必要となろう。公共投資は無用論によって縮小を続けてきたが、この投資によってのみ温暖化災害と経済危機という二つの危機は同時に乗り切れるのである。
（2009.3）

 第22回論説(1) 二つの危機を乗り切るために

武蔵工業大学 学長 中村英夫

　　土木事業の内容はかつての必需形あるいはその後の戦略形そして近年の効率化形が減少し、今後は高質化指向の事業や補修改良形のものとならざるを得ない。その必然性と対応策などについて述べる。
（2008.12）

 第19回論説(2) 土木事業の行くえ