委員会が依頼した論説委員以外の識者が執筆する。
牧紀男 京都大学防災研究所 教授
COVID-19に対する対応の防災対策としての位置づけと課題、さらにデジタル空間での活動が活発化したことをふまえて土木・建築といった物理空間を対象とする分野のあり方について検討を行い、物理空間を扱う専門家により高い専門性が求められることの提言を行っている。 （2020年10月版） 第161回論説・オピニオン(1) COVID-19と土木・建築―デジタルで代替されない空間をつくるー
藤本 英子 京都市立芸術大学
景観における土木分野の役割は大変大きい。大自然の中にかけられる橋梁から、身近な生活道路に至るまで、その色彩がどうあるかは、周辺景観の質に大きく影響していく。しかし、そこに色彩の専門的視点が反映されないことも多く、景観の課題となる場合もある。景観色彩へのさらなる関心を望む。 （2019年8月版） 第147回論説・オピニオン(2) 色彩から考える土木景観
松田 曜子 長岡技術科学大学 環境社会基盤工学専攻
近年盛んに導入される水害のソフト対策は、避難について考えたことのない人々が、いざというときに合理的判断を下せることが前提となっている。そうではなく、人々がふだんから避難行動について学べる存在であることを前提とした防災対策では「情報の適切な縮約」と「ユーザビリティを考慮したデータ表示」が重要である。 （2019年8月版） 第147回論説・オピニオン(1) 水害のソフト対策における情報の縮約とユーザビリティの向上
原澤 英夫 （元）国立環境研究所
2018年6月気候変動適応法が成立し、同年12月に施行された。人為起源の温室効果ガスにより引き起こされている地球温暖化を食い止める緩和策を強化するとともに、世界で頻発する極端現象への適応を進めることが喫緊の課題である。適応法、適応計画の意義、土木学会への期待について述べる。 （2019年7月版） 第146回論説・オピニオン 脱炭素・気候変動適応社会を目指して
戴 建国 香港理工大学 土木及び環境工程学
日本最大の隣国として、中国の2大発展戦略が世間の注目を集めている。一つは2013年に提唱した「一帯一路」発展戦略であり、もう一つは2018年に正式に発案された「広東・香港・マカオ大湾区」の発展計画である。「一帯一路」の枠組みのもとでの協力、日中双方は経済面での相互補完の優位を発揮し、第三国にも利益をもたらすことが期待される。二つ目である「広東・香港・マカオ大湾区」戦略は、日中建設産業界と同様に広大な協力空間が存在している。 ここでは、広東・香港・マカオの大湾区において、如何に日中建設産業界の協力を推進し、双方の利益を実現できるか論議したい。 （2018年12月版） 第139回論説(2) 中国広東・香港・マカオ大湾区戦略及び日中インフラ建設領域における提携
第147回論説・オピニオン(1) 水害のソフト対策における情報の縮約とユーザビリティの向上
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