依頼論説

　馬奈木俊介　九州大学

新国富論の枠組みを用いることで持続可能性の条件になることが統合的に理解できる。これからの社会資本のストック・マネジメントには、総合評価を明示的かつ定量的にしていくことで、どのインフラがいつどこで必要なのか示していく必要がある。
（2017年1月版）

第116回論説(2) 豊かさを目標とするインフラ整備

小池 俊雄　東京大学、土木研究所

2015年に合意された３つのグローバルアジェンダ（仙台防災枠組、持続可能な開発目標、パリ協定）の経緯と相互の関連性、全体としての捉え方を論じ、合意を実行に移すために必要な科学・技術の在り方と役割、またその実現・加速の方法論を示す。
（2016年12月版）

第115回論説(1) 2030年に向けたレジリエントな社会づくり

清野 聡子　九州大学

海の環境や生物多様性の保全・再生は、地域や都市の価値を向上させる。生態系を活かした減災（ECO-DRR）や自然地形や生態系の力を取り入れた「グリーン・インフラ」が国内外で注目され、既存のインフラとのベスト・ミックスが模索されている。日本列島沿岸の多様な自然に即した地域の知恵を活かした土木が期待されている。
（2016年6月版）

第109回論説(2) 海の生物多様性の保全とグリーン・インフラ

　坂根正弘　株式会社小松製作所

　現在、技能労働者の減少や老朽インフラの維持管理など、日本の土木・建設業は大きな課題に直面する一方で、東日本大震災の復興加速や2020年東京五輪向けなど建設投資は増えている。日本の強みを生かして産学官連携でICT活用を進め、土木・建設業自体の更なる効率化・高度化で若者にとって魅力的な業界としていく必要がある。
（2015年6月版）

第97回論説(2) ＩＣＴ技術の将来の可能性と日本の問題

　大西 博文　公益社団法人土木学会

　社会経済がピークアウトした日本が食っていける成熟社会を目指してとる針路は、国土レベル、地域ブロックレベル、都市圏レベル、コミュニティレベルの四つの階層での日本再構築であり、特に地域コミュニティの再生が大事である。この日本再構築には、都市計画制度や公共事業の実施手法の変更、公私区分の考え方の転換、ワークライフバランス、ダイバーシティの推進など様々な制度や枠組みの変更を要する。
（2015年5月版）

第96回論説(2) 日本再構築、四つの階層で　－成熟社会でとる針路－