委員会が依頼した論説委員以外の識者が執筆する。
木村 亮 京都大学
若いうちから興味を持って現場で多くのことを吸収し、多くの土木技術を伝承できる環境を再構築する必要がある。産官学が連携し独特な土木現場の雰囲気の中で、今後も創造的な技術革新と確実な技術の遂行ができる若者を育てるべきである。そのための努力を土木技術者は怠ってはならない。 (2013年4月版) 第71回論説(2) 若者を現場に連れ出し土木技術の伝承を図ろう
大西 博文 公益社団法人土木学会
日本では成長社会が終焉を迎え、成熟社会が始まっている。しかしこの成熟社会は、健全な「食っていける成熟社会」でなければならない。このため土木分野では、競争力強化、豊かな暮らしに繋がる社会インフラの機能改善、新たな機能・サービスの提供に、もっともっと知恵を絞ることが今求められている。 (2012年12月版) 第67回論説(2) 日本の未来は衰退か -「食っていける成熟社会」と土木の役割-
駒田 智久 土木学会建設系NPO中間支援組織設立準備会
今色々な拡がりを持つ「新しい公共」の考えは今後も継続する社会の大きな潮流である。土木分野においても、まちづくりや社会基盤整備の分野で更なる展開が期待される。これはシニア技術者のみならず、現役層にも人生の拡がりを齎す。土木界・土木学会は社会との連携の視点も含めて、これに取り組むことが重要である。 (2012年8月版) 第63回論説(2) 土木分野における「新しい公共」の意味と可能性
小澤 一雅 東京大学工学系研究科教授
チームジャパンとしてアジアの発展途上国に展開を図るには、戦後短期間で国土の整備を行ったインフラ整備システムをもって展開する事が望ましい。日本の円借款に近いかたちの融資を活用し、現地のパートナーと連携を図りつつ、PPP事業者として本邦企業が中心的役割を果たすことが期待される。 (2012年5月版) 第60回論説(2) インフラチームジャパンを世界へ!
磯部 雅彦 東京大学大学院 新領域創成科学研究科 教授
東北地方太平洋沖地震津波に対する復旧・復興を急がなければならない。その際、最大クラス津波に対しても人命を保護し、それより頻度高く発生する設計津波に対しては人命・財産(生活、産業、国土)を保護するという方針が適切である。特に、新たな概念である前者を実現するためには、避難施設等のハード整備と、適切な情報伝達が重要である。 (2011年10月版)
第53回論説(1) 東北地方太平洋沖地震津波後の津波防災のあり方
最近のコメント