依頼論説

　坂根正弘　株式会社小松製作所

　現在、技能労働者の減少や老朽インフラの維持管理など、日本の土木・建設業は大きな課題に直面する一方で、東日本大震災の復興加速や2020年東京五輪向けなど建設投資は増えている。日本の強みを生かして産学官連携でICT活用を進め、土木・建設業自体の更なる効率化・高度化で若者にとって魅力的な業界としていく必要がある。
（2015年6月版）

第97回論説(2) ＩＣＴ技術の将来の可能性と日本の問題

　大西 博文　公益社団法人土木学会

　社会経済がピークアウトした日本が食っていける成熟社会を目指してとる針路は、国土レベル、地域ブロックレベル、都市圏レベル、コミュニティレベルの四つの階層での日本再構築であり、特に地域コミュニティの再生が大事である。この日本再構築には、都市計画制度や公共事業の実施手法の変更、公私区分の考え方の転換、ワークライフバランス、ダイバーシティの推進など様々な制度や枠組みの変更を要する。
（2015年5月版）

第96回論説(2) 日本再構築、四つの階層で　－成熟社会でとる針路－

　松岡 孝哉　日揮株式会社

我が国の存在感発揚とグローバル人材育成に関し各界でも議論されアクションプランが打ち出されている。シビルエンジニアの資質はグローバルリーダーに通じるというのが筆者の主張で、自身の海外経験から日本人の強みと弱みを照らし出し、将来を担う若手エンジニアへのエールもこめて、いくつかの問いかけと提案をおこなうものである。
（2015年4月版）

第95回論説(2) 「饒舌なサムライであれ」～若き日本の土木技術者たちへ～

　大西 博文　公益社団法人土木学会

　現在の社会的問題に気候変動問題、生物多様性問題、また、国や地方の財政赤字の常態化、膨大な政府債務残高といった問題がある。これらの問題がなぜここまで深刻になったのかについて環境倫理や世代間倫理の視点から論じる。その中では、自然の生存権や「発展論理の衰退不可避性」、その原因となる共時性に基づいた意思決定方式を採用する民主主義の陥穽にも言及する。
（2014年4月版）

第83回論説(2) 物言わぬ者たちの受益なき負担　－環境倫理と世代間倫理の視点より－

　炭田 英俊　日本工営株式会社

　土木業界を取り巻く社会環境は大きく変化し、建設コンサルタントの役割も多様化した。コンサルタントがその名の通りインハウスエンジニアの相談相手として機能し、問題が山積する土木業界に貢献するために必要なものは何なのか。コンサルタント実務の第一線から見える課題を考える。
（2014年2月版）

第81回論説(2) 建設コンサルタントが進むべき道とは　～解決策を提供する総合プロデュース業へ～