論説委員が執筆する。
論説委員 上村 俊英 (株)建設技術研究所
（2023年7月版） 第194回論説・オピニオン(2) 河川堤防の構造物周りの強靭化に期待する
論説委員 岩城 一郎 日本大学
地域のインフラメンテナンスは産学官民の総力戦で臨む必要がある。学はインフラの現状や将来について適切な情報発信を行い、官と産は責任を持ってメンテナンスにあたる。民も身近なインフラに関心と愛着を持ち、簡易なメンテナンスを行う。その結果、橋の廃止・撤去に向けた建設的な議論や合意形成が可能となる。 （2023年7月版） 第194回論説・オピニオン(1) 地域のインフラメンテナンスは産学官民の総力戦で
論説委員 石田 哲也 東京大学
世界中でCO2削減に向けた動きが活発化している中、セメント・コンクリート産業におけるCO2排出量の問題が指摘されている。既存の混和材による低炭素化では限界があるため、新たな挑戦が必要とされている。発想の転換が求められる時代が来ている。 （2023年6月版） 第193回論説・オピニオン(2) カーボンニュートラル社会の実現に向けたコンクリート工学の挑戦
依頼論説 田中 誠 全国地質調査業協会連合会 会長
地質調査業界が取り組んできた地質リスクマネジメントについて、土木学会の「地盤の課題と可能性に関する声明」（2022年9月）の観点も踏まえて、その重要性を示すと同時に今後の建設事業全般への活用を提案する。 （2023年6月版） 第193回論説・オピニオン(1) 地質リスクマネジメントと地質・地盤技術者の役割
論説委員 池田 薫 阪神国際港湾株式会社
賃金は、労働市場の需給均衡や企業の利益への従業員の貢献等、考慮事項が多いが、現実にはどうしても現状追認的になる。建設業界も賃上げをしようとしているが、ねらいは人材確保である。真に賃上げをするためには、労働者一人あたりの付加価値を大きくすることが不可欠である。 （2023年5月版） 第192回論説・オピニオン(2) 賃上げをするために
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