委員論説

論説委員　赤木 寛一　早稲田大学 理工学術院

科学技術ジャーナリズムに、土木が登場する機会が増えている。具体的には、土木が対象とする公共インフラの防災、維持管理など我々の日々の生活に密接に関係する諸問題がテレビ、新聞などで頻繁に報道されている。この論説では、科学技術ジャーナリズムのあり方について概説し、自然科学のみならず、規制緩和、入札制度などに関係する社会科学に基づく土木技術をふまえた科学技術ジャーナリズムの必要性について考察することとしたい。
（2018年6月版）

第133回論説・オピニオン(2) 科学技術ジャーナリズムと土木

論説委員　渡辺 弘子　月の泉技術士事務所

働き方改革が唱えられているが、中でも長時間労働の是正は喫緊の課題である。国も土木界もこれに取り組んでいるが、最後のハードルは個人の意識や周囲への過度の忖度ではないだろうか。人々の生命と財産を守る土木界だからこそ、長時間労働の是正に向けて自分たちから変わりたい。
（2018年6月版）

第133回論説・オピニオン(1) 「今日はこれで帰ります」～土木界から働き方改革を進めよう～

論説委員　三浦 真紀　一般財団法人 国土技術研究センター

日本が迎える超高齢化社会において、完全自動運転は高齢者の安全な移動を支える有力な手段と考えられ、その早期実現を期待したい。また、事業評価に用いる貨物車類の時間価値原単位の内訳をみると、貨物そのもの時間短縮効果が極めて小さく、ドライバー・同乗者の時間短縮効果が大層を占めていることから、完全自動運転が実現した社会では大きく減じざるを得ない状況にある。新しい時代の到来を見据えた事業評価手法の確立を期待したい。
（2018年5月版）

第132回論説・オピニオン(1) 完全自動運転と事業評価手法

論説委員　三島 徹也　前田建設工業株式会社 技術研究所

建設業の技術開発は大きな転機を迎えている。社会課題の解決に必要な技術領域が拡大しているからである。この転機を乗り越えるには、技術開発部門の生産性向上を目指した働き方改革が必要である。その一例として、技術開発の新しい手法の導入、環境整備、技術者の意識改革を提案するものである。
（2018年5月版）

第132回論説・オピニオン(2) 建設業における技術開発部門の生産性向上について

論説委員　難波 喬司　静岡県

地域づくりにおける合意形成力は、Civil Engineerとして重要な技術力（＝考え方×意欲×能力）である。大学教育等において、具体的事例をもとに、合意形成のあり方を学ぶことは、「能力」だけではなく、技術力として重要な「考え方」を学ぶ貴重な機会となろう。
（2018年4月版）

第131回論説・オピニオン(1) 地方自治体の土木系職員の技術力 －合意形成力－