論説委員 上村 俊英 (株)建設技術研究所
DXへの対応や多様な働き方への要望の高まりなど、建設コンサルタントの技術者を取り巻く環境が急激に変化する中での人材育成のありかたを考える。技術者が時間と場所をリアルで共有することが減少し、双方向の議論やOJTが量的に減少する傾向にあり、学びへの動機付けと、学びのロールモデルが求められている。 (2023年2月版) 第189回論説・オピニオン(2) ITツールの活用が求められる建設コンサルタントの人材育成
論説委員 中山 恵介 神戸大学
地球規模での環境変化により,災害が頻発するばかりでなく,地球環境そのものが悪化している.土木工学の環境関連の分野においても,生態系および環境保全の観点から至急の対策が必要とされている.そのような気候変動に対応するためには,単純に環境を改善するということではなく,分野横断的な対策提案が必要である. (2023年2月版) 第189回論説・オピニオン(1) 環境に配慮した気候変動の新たな緩和策に向けて
論説委員 岩城 一郎 日本大学
我が国の人口は2050年にほぼ1億人にまで減少するとされている。奇しくも脱炭素社会の実現を目指す年でもある。社会インフラの老朽化は一層加速し、各地で気候変動に伴う豪雨災害が頻発するとともに、南海トラフ地震や首都直下型地震に見舞われる恐れもある。激動の時代に備え,良い土木構造物を建設する意義を考える。(2023年1月版)第188回論説・オピニオン(2) 2050年に向けて、長持ちする土木構造物を建設する意義を考える
論説委員 石田 哲也 東京大学
持続可能な社会の実現を目指すうえで、資源の有効活用を積極的に図る必要がある。近年発展著しいデジタル技術によって、これまでは標準化した取り扱いが難しかった様々なバラツキを有する材料を適材適所に上手に使いこなすことが重要である。 (2023年1月版)
第188回論説・オピニオン(1) 建設材料におけるGXとDX
論説委員 多々納 裕一 京都大学
インフラDXなどインフラの管理の合理化や高度化が求められている。合理化は必然的に管理対象の拡大を必要とし、権限を越えた管理単位の統合、調整が求められることになる。すなわち、越境しあうインフラガバナンスが求められることになる。本稿では越境しあうインフラガバナンスと組織文化に関して議論したい。 (2022年12月版) 第187回論説・オピニオン(2) 越境しあうインフラガバナンスへ向けて
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