論説委員　岩城 一郎　日本大学

我が国の人口は2050年にほぼ1億人にまで減少するとされている。奇しくも脱炭素社会の実現を目指す年でもある。社会インフラの老朽化は一層加速し、各地で気候変動に伴う豪雨災害が頻発するとともに、南海トラフ地震や首都直下型地震に見舞われる恐れもある。激動の時代に備え，良い土木構造物を建設する意義を考える。
（2023年1月版）
第188回論説・オピニオン(2) 2050年に向けて、長持ちする土木構造物を建設する意義を考える

論説委員　石田 哲也　東京大学

持続可能な社会の実現を目指すうえで、資源の有効活用を積極的に図る必要がある。近年発展著しいデジタル技術によって、これまでは標準化した取り扱いが難しかった様々なバラツキを有する材料を適材適所に上手に使いこなすことが重要である。
（2023年1月版）

第188回論説・オピニオン(1) 建設材料におけるGXとDX

論説委員　多々納 裕一　京都大学

インフラDXなどインフラの管理の合理化や高度化が求められている。合理化は必然的に管理対象の拡大を必要とし、権限を越えた管理単位の統合、調整が求められることになる。すなわち、越境しあうインフラガバナンスが求められることになる。本稿では越境しあうインフラガバナンスと組織文化に関して議論したい。
（2022年12月版）

第187回論説・オピニオン(2) 越境しあうインフラガバナンスへ向けて

論説委員長　古米 弘明　中央大学研究開発機構

２０２０年に改定された水循環基本計画では、健全な水循環に関する普及啓発が重点項目の一つに挙げられている。普及啓発において、人々が水に触れ、学べる機会を創出し、水に関する意識を醸成するためにも水循環の健全性評価が求められるが、その評価では、自然の持つ修復力や水環境の側面も考慮して行うべきである。
（2022年12月版）

第187回論説・オピニオン(1) 健全な水循環・水環境に向けて

論説委員　池田　薫　阪神国際港湾株式会社

日本の製造業が海外生産シフトを進めたため、日本の経常収支の構造は、貿易収支で稼ぐ構造から、所得収支で稼ぐ構造に転換した。日本の港湾の振興のためには、日本を発着する貨物量が必要で、日本の製造業には、ブランドやデザインの競争力をつけ、輸出増進に取り組んでほしい。
（2022年11月版）

第186回論説・オピニオン(2) 日本の輸出振興と港湾