依頼論説　斉藤親　東日本旅客鉄道株式会社　技術顧問

１０年ほど前、896自治体の消滅可能性を予測した「（通称）増田レポート」が話題を呼んだ。その後、この都市の衰退問題は、インバウンド観光、ふるさと納税などの活況に隠れてしまった感もある。改めて、地に足の着いた地方都市の存続問題を、本誌読者に深く関わるインフラの視点から考えてみた。

（2024年8月版）

第207回論説・オピニオン(1) 総合的，複合的な地方インフラの探求

論説委員　石井 一英　北海道大学

サーキュラーエコノミーに向かっていくために必要なこと、また多くの方が忘れてしまっていること（有害物質の隔離、適正処理と最終処分など）などについて述べたい。
（2024年7月版）

第206回論説・オピニオン(1) サーキュラーエコノミーへの道　～最終処分場の必要性～

論説委員　井上 昭生　(株)大林組

先の論説で建設業界の人材採用に変化が生じる可能性を示したが、これを受けて、建設事業を専攻する学生にDXの予備知識の教授を大学等に期待したい。また、建設業に携わる者、組織においては、DXに関するリテラシー教育に取り組む必要がある。
（2024年7月版）

第206回論説・オピニオン(2) 建設DXのけん引役となる若手技術者の育成について

論説委員　穴見 健吾　芝浦工業大学

（2024年6月版）

第205回論説・オピニオン(1) 土木技術者の努力を学ぶ

島根県飯南町長　塚原 隆昭　

松江高専土木工学科を卒業後、広島市役所で土木技師を２年経験し、頓原町役場に奉職。職員時代に約１０年間携わった「平成のおろち退治・斐伊川神戸川治水事業　志津見ダム建設事業」への思いや、町長の就任してからのまちづくりについてなど
（2024年5月版）

第204回論説・オピニオン(2) 土木行政に関わり町長に