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島根県飯南町長 塚原 隆昭
松江高専土木工学科を卒業後、広島市役所で土木技師を2年経験し、頓原町役場に奉職。職員時代に約10年間携わった「平成のおろち退治・斐伊川神戸川治水事業 志津見ダム建設事業」への思いや、町長の就任してからのまちづくりについてなど (2024年5月版) 第204回論説・オピニオン(2) 土木行政に関わり町長に
東海国立大学機構岐阜大学高等研究院 浅野 浩志 地方創生エネルギーシステム研究センター特任教授
Society5.0の社会インフラとして、エネルギーの安定供給とカーボンニュートラルに加えて、レジリエンス、スマートモビリティなど住民の利便性向上に役立つ「スマートエネルギーマネジメントシステム」の構築に向けて、多様な専門分野を含む産官学でコンソーシアムを形成し、自治体と事業者が社会実装していく姿を目指している。 (2024年5月版) 第204回論説・オピニオン(1) 社会インフラとしての「スマートエネルギーマネジメントシステム」の構築に向けて
依頼論説 久田真 東北大学教授
人口減少、担い手不足、老朽化、激甚化する自然災害への対応など、インフラを取り巻く環境は厳しさを増している。本論説では、2023年度からスタートした内閣府・SIPでの取り組みを紹介し、このような状況を解決するための問題提起を試みる。 (2024年4月版) 第203回論説・オピニオン(2) スマートインフラマネジメントで未来を切り拓こう!
依頼論説 吉田穂波 神奈川県立保健福祉大学大学院ヘルスイノベーション研究科 教授
土木学会では95%の会員が男性であり女性会員は正会員の6.2%(2023/3/31)である。昨今、産業界全体において、女性が健康に働き続ける重要性が明らかとなっており、女性の勤務継続・活躍の基盤となる健康支援方策を勤務環境に取り入れることで、土木学会のダイバーシティ推進に貢献する方策について解説する。 (2024年4月版) 第203回論説・オピニオン(1) 働く女性特有の健康課題に向けた具体的支援
論説委員会幹事長 小林 孝一 岐阜大学
2024年はジョゼフ・アスプディンによるポルトランドセメントの製造に関する特許が成立してちょうど200年目の節目にあたる。 2050年のカーボンニュートラルの達成に向けて、セメント由来のCO2排出量の削減が求められているところであるが、これに取って代わる材料の登場は考えにくく、これからも我々の暮らしを支え続けるであろう。 (2024年3月版) 第202回論説・オピニオン(2) ポルトランドセメントの200年とこれから
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