論説委員　大藪 千穂　岐阜大学

建設業における女性就業者比率や管理職比率が少ないのは、日本全体の縮図でもある。これを変えていくのに重要なのがトップの意識改革である。トップが変わると現場の価値観も変わる。その意味では建設業界の伸びしろは、まだまだ大きい。
（2025年7月版）

第218回論説・オピニオン(2) トップの意識が変われば現場が変わる

依頼論説 （国研）土木研究所　藤田光一　

河川・水の学びが初等中等教育の本流を構成しうることを体系的に提示する著作「河川・水の学び ～生きる力をのばす教育」は、インフラの重要性を直接的に訴えるのとは違った意味で、インフラを自分事と捉え、しかもそのことを深く継続的に考える自発意志を醸成する高いポテンシャルを持つ。
（2025年7月版）

第218回論説・オピニオン(1) 河川・水の学びはインフラの自分事化への自然な呼び水になる

論説委員　高橋　秀　日本工営ビジネスパートナーズ(株)　

USAIDの解体が決定し、世界の貧困対策に深刻な影響が出ることが懸念されている。日本の土木技術は開発途上国のインフラ整備を通じて貧困対策に重要な役割を果たしてきたが、その持続的な貢献には次世代を担う土木技術者の育成が不可欠である。これにより、未来の国際協力の基盤が強化されることが期待できる。
（2025年6月版）

第217回論説・オピニオン(2) USAIDの解体 貧困問題と次世代を担う土木技術者の育成の重要性

広島大学　藤原 章正　IDEC国際連携機構

（2025年6月版）

第217回論説・オピニオン(1) AIと共生する未来社会に向けた交通インフラと倫理教育

論説委員　岸 利治　東京大学

再生骨材の製造過程で排出される微粉を産業廃棄物として有償で処分せざるを得ない現状ではコンクリートのサーキュラーエコノミーは成立しない。微粉を資源として有効活用する仕組みが必要である。天然資源が枯渇していく中で既存ストックをアーバンマイン（都市鉱山）と見なすサーキュラーエコノミーをコンクリートでも実現したい。
（2025年5月版）

第216回論説・オピニオン(1) コンクリートのサーキュラーエコノミーを考える