論説委員　茂木 正晴　国立研究開発法人土木研究所

国内の建設業界では、担い手不足や高齢化に対応するため、自動化やAI技術の活用が進む中、多様な現場条件に適応するには「人との協働」が鍵となる。本論では、建設現場における自動化技術の現状と課題を踏まえ、多様な現場条件への対応に向けたAIやロボット技術の活用と人との協調について私見を述べる。
（2025年2月版）

第213回論説・オピニオン(2) 建設ロボットとは? 建設機械と人との協働関係の未来

(一社）日本造園建設業協会　技術アドバイザー 野村 徹郎　

造園は生き物である植物を主要な資材とし、長い時間の経過による空間や環境の変化を予測しながら景として整える。植物の生育に必須な光・水・空気と養分は地上と地下から供給される。地下は根の生育領域であり植物を支える土壌と適切な植栽基盤整備の重要性について理解を深めたい。
（2025年2月版）

第213回論説・オピニオン(1) 造園にとっての「土」

論説委員　藤井 聡　京都大学

土木とは都市・地域・国家の基盤づくりである以上必然的に政治的営為である．したがって土木学会は計画・設計・施工・管理・運用の土木における営為全体の中でもとりわけ計画において政治をその射程に収めねばならない．そのためにも政治学と政治思想・哲学の社会科学研究とその実践のための学会活動が求められている．
（2025年1月版）

第212回論説・オピニオン(2) 土木学会倫理綱領の理念実現に向け，社会科学を携えて「政治」に積極的に関わるべし

論説委員　渡部 靖憲　北海道大学；Coastal Engineering Journal、 元Editor-in-Chief

数十年前まで国内誌が土木工学における主要な研究業績として評価されてきた一方、現在大学では、国際ジャーナルへの掲載数、引用数で客観的に評価される。現行業績評価の副作用として生じた歪は様々な問題を引き起こし、既存の学術体系を弱体化させてきた。さらなる土木工学研究の推進にむけて体系の進化が求められる。
（2025年1月版）

第212回論説・オピニオン(1) ジャーナル論文による研究業績評価と土木工学研究

依頼論説　山田 雄一　公益財団法人日本交通公社 理事／観光研究部長

1998年、公益財団法人日本交通公社に転職した筆者は、欧米との比較で日本都市の無機質さに愕然とした。その後、国内でも丸の内の再開発を皮切りに、交流を重視した都市づくりが進展。一方、国内の土木は依然、観光客や住民視点を欠く構造物が多いように感じる。しかし、国内でも沖縄・北谷町のデポアイランドの事例は、土木が「人々が集う空間」を創造しうる力を示しており、土木の可能性を提起している。
（2024年12月版）

第211回論説・オピニオン(1) ライフスタイル創造に繋がる土木デザインへ