論説幹事　塚田　幸広　(公社)土木学会

頻発する自然災害に対応した工学連携に加えて、災害時医療や復興・まちづくりを取り込んだ学術的・分野横断的連携が求められている。本論説では、東日本大震災で活発化した連携及び今年始動した「防災学術連携体」における熊本地震を対象とした活動から多様な学術連携への期待について論じる。
（2016年7月版）

第110回論説(2) 多様な学術連携による防災・減災への期待

論説委員　岡田 光彦　駐トリニダード・トバゴ大使

カリブ海域に点在する島々は、近年甚大なハリケーン災害に見舞われる一方、欧米から訪れる観光客の消費に経済の大きな部分を依存しているため、気候変動に対して脆弱で敏感な地域である。同じく自然災害に見舞われることの多い島国である日本で培われた土木技術、防災技術の当地域における活用を推進するため、土木学会とカリブ諸国との積極的交流を進めるべきである。
（2016年6月版）

第109回論説(1) カリブ諸島と気候変動

清野 聡子　九州大学

海の環境や生物多様性の保全・再生は、地域や都市の価値を向上させる。生態系を活かした減災（ECO-DRR）や自然地形や生態系の力を取り入れた「グリーン・インフラ」が国内外で注目され、既存のインフラとのベスト・ミックスが模索されている。日本列島沿岸の多様な自然に即した地域の知恵を活かした土木が期待されている。
（2016年6月版）

第109回論説(2) 海の生物多様性の保全とグリーン・インフラ

論説委員　芝村 善治　西日本高速道路(株)

笹子トンネルでの天井板落下事故の発生を契機として、社会インフラのメンテナンスのあり方について国や学会において様々な議論がなされた。また、この事態を受けて、道路法が改正され、５年に一度の近接目視による点検が義務化された。 　一方、近接目視の実施に当たっては、将来的に持続可能なものとするためにも少人員・低コスト化できる効率的かつ信頼性の高い点検技術が求められている。このような新たな技術に対する取り組みや今後の技術開発に期待される効果について提言するものである。
（2016年5月版）

第108回論説(1) 点検の効率化と信頼性向上に向けた技術開発について

論説委員　横田 耕治　（一社） 日本道路建設業協会

日本経済の長期的低迷が続いて久しいが、この間に世界やアジアにおける日本の立ち位置は大きく変化した。今後、日本が一定の役割を果たしていくには、再度広域的な社会インフラの再整備を戦略的かつスピーディーに行う必要がある。そのため、社会資本の経済効果についての新たな視点と整備に必要な財源、制度が不可欠である。
（2016年5月版）

第108回論説(2) 日本経済の活性化と広域交通社会基盤の再整備について