論説委員 松岡 譲 京都大学名誉教授
昨年12月にパリで行われたCOP21で、世界は「2℃未満」の目標に向け、明確に舵を切った。 その実現には、世界の建設業に対し期待されるところ大きいが、重要なのは建設量よりも建設物の内容である。これに関し、建築物、道路整備、鉄道整備及び電力施設などを取り上げ、その意味するところを解説する。 (2016年4月版) 第107回論説(2) 「2℃未満」目標と建設業
論説委員 柿谷 達雄 清水建設株式会社
労働災害や品質の不具合への対応、将来にわたる担い手確保、生産性の向上等の諸課題の解決が、建設業界が持続的に発展していくためには不可欠である。実効性のある解決には、ものづくりの最前線である現場の声に耳を傾けることが欠かせないが、その現場には仕事のやりがいと面白さがつまっていることも理解してもらいたい。 (2016年3月版) 第106回論説(1) 現場の魅力はここにあり
論説委員 須田 久美子 鹿島建設株式会社
土木技術者には自身の寿命を遥かに超えた100年もの未来において人々の命と暮らし守り続けるという使命があり、次世代育成は土木技術者の最も大切な仕事である。100年後には土木技術者の女性比率は30~50%にする必要があり、これからの土木界における人材育成の成否は女性土木技術者(ドボジョ)の育成にかかっている。 (2016年3月版) 第106回論説(2) 次世代育成は土木技術者の仕事
論説委員 望月 明彦 東京地下鉄(株)
空洞化が激しい地方都市中心部において人口減少・高齢化の進展に対応したコンパクトな街づくりを目指した取り組みが進展している。新たな機能導入を円滑に進め徒歩と公共交通で生活できる環境形成のため、これまでの市街地整備とは異なった対応や、公共空間の管理の柔軟化と既存公共空間の有効活用を行うことが必要である。 (2016年2月版) 第105回論説(1) 地方都市中心部の再生にむけて
論説委員 依田 照彦 早稲田大学
平成27年度に新たに設置された土木広報センターは、土木界が一体となって取り組むべき広報戦略・基本方針に基づき、自らが主体となる活動、各委員会や支部、関係団体が主体となる活動との連携・調整、情報共有・発信などを行う組織である。土木広報センターの設立に関連して、新しい土木広報への期待について述べる。 (2016年2月版) 第105回論説(2) 土木界の広報について
最近のコメント