論説委員　関 克己　公益財団法人　河川財団

自然災害に関する科学研究の成果、観測体制の整備や情報化社会の高度化等を、災害発生時の専門家による科学的災害リスク評価の実施に結びつけることにより、市町村長等が直面している住民避難等の困難な意思決定を支援し、防災・減災とりわけ災害応急対策の強化を図る。
（2016年4月版）

第107回論説(1) 災害応急対策における意思決定機能の強化

論説委員　松岡 譲　京都大学名誉教授

昨年12月にパリで行われたCOP21で、世界は「2℃未満」の目標に向け、明確に舵を切った。 その実現には、世界の建設業に対し期待されるところ大きいが、重要なのは建設量よりも建設物の内容である。これに関し、建築物、道路整備、鉄道整備及び電力施設などを取り上げ、その意味するところを解説する。
（2016年4月版）

第107回論説(2) 「２℃未満」目標と建設業

論説委員　柿谷 達雄　清水建設株式会社

労働災害や品質の不具合への対応、将来にわたる担い手確保、生産性の向上等の諸課題の解決が、建設業界が持続的に発展していくためには不可欠である。実効性のある解決には、ものづくりの最前線である現場の声に耳を傾けることが欠かせないが、その現場には仕事のやりがいと面白さがつまっていることも理解してもらいたい。
（2016年3月版）

第106回論説(1) 現場の魅力はここにあり

論説委員　須田 久美子　鹿島建設株式会社　

土木技術者には自身の寿命を遥かに超えた100年もの未来において人々の命と暮らし守り続けるという使命があり、次世代育成は土木技術者の最も大切な仕事である。100年後には土木技術者の女性比率は30～50%にする必要があり、これからの土木界における人材育成の成否は女性土木技術者（ドボジョ）の育成にかかっている。
（2016年3月版）

第106回論説(2) 次世代育成は土木技術者の仕事