論説委員　依田 照彦　早稲田大学

平成27年度に新たに設置された土木広報センターは、土木界が一体となって取り組むべき広報戦略・基本方針に基づき、自らが主体となる活動、各委員会や支部、関係団体が主体となる活動との連携・調整、情報共有・発信などを行う組織である。土木広報センターの設立に関連して、新しい土木広報への期待について述べる。
（2016年2月版）

第105回論説(2) 土木界の広報について

論説委員　山﨑 隆司　日本コンサルタンツ( 株)

土木学会論説　土木境界領域の再考土木産業を取り巻く状況は厳しい。一方で工作物など土木境界領域の仕事が増えてきているが、建築との関係で十分に関心がもたれていない。これから土木は民需も取り込み境界領域分野に技術とイノベーションの光を当てたい。
（2016年1月版）

第104回論説(1) 土木・建築の境界領域の再考

論説委員　小長井一男　横浜国立大学　

2015年のネパール地震後の混乱は、政情不安な地域の震災復興の難しさを象徴する。大国間の思惑も見え隠れする。その中で世界の被害地震の一割が集中する日本がこれまでどのように復興戦略を展開し、技術を高めてきたかは、日本の存在感を際立たせる以上に、現地で直接必要とされる知恵である。我々の責務は大きい。
（2016年1月版）

第104回論説(2) ネパール・ゴルカ地震後の混乱に想うこと

論説委員　松井 弘　パシフィックコンサルタンツ株式会社　

少子化、ゆとり教育で育った若者の技術者育成は、一人で投げ出し悩みながら覚えさせる教育ではなしに、原理原則を教え、自ら考えさせる、時には痛みと苦しみを体感させる、優しい中にも時には厳しい人材教育が必要である。
（2015年12月版）

第103回論説(1) コンサルタント技術者の育成について思うこと

論説委員　岡田 光彦　外務省　

他国との競争に打ち勝って海外の交通インフラ事業を受注するためには、技術力やライフサイクルコスト等、我が国の強みを活かす一方、建設だけでなく、完成後の運営も含めた提案をできることが重要である。民間の資金力や運営ノウハウを補完するうえで、海外交通・都市開発事業支援機構の活用も有用である。
（2015年12月版）

第103回論説(2) 交通インフラの海外展開