論説委員　岡村美好　山梨大学

今年5月の土木学会理事会で「土木学会ダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）行動宣言」が承認された。D&Iは女性活躍推進の延長ではない。IT技術をはじめとする科学技術の発展により急激な変容を遂げる世界において、持続可能な社会を築くための礎である。
（2015年7月版）

第98回論説(1) ダイバーシティ＆インクルージョンは持続可能な社会の礎である

論説委員　樋口明彦　九州大学

土木と市民社会との距離を縮めなければならない。以前から繰り返し問題提起されてきたことだ。学会100周年イヤーで試行された様々な市民交流の取り組みを発展させていこう。新設された土木広報センターを中心に学会をあげてこの課題に取組んでいこう。
（2015年7月版）

第98回論説(2) これからの市民交流のあり方を考える

論説委員　奥田剛章　ニシキコンサルタント株式会社

　海陸交通の結節点である港湾にはその背後に都市が形成され、やがて都市の拡大と港湾の発展が手を携えて進行する。しかしコンテナ輸送の進展とともに両者の関連が薄れ、一方で国家戦略としての港湾の位置づけが必要となる。今後の港湾と都市との協働のあり方について考える。
（2015年6月版）

第97回論説(1) 港湾と都市―今後の協働のあり方

　坂根正弘　株式会社小松製作所

　現在、技能労働者の減少や老朽インフラの維持管理など、日本の土木・建設業は大きな課題に直面する一方で、東日本大震災の復興加速や2020年東京五輪向けなど建設投資は増えている。日本の強みを生かして産学官連携でICT活用を進め、土木・建設業自体の更なる効率化・高度化で若者にとって魅力的な業界としていく必要がある。
（2015年6月版）

第97回論説(2) ＩＣＴ技術の将来の可能性と日本の問題

論説委員　田村 亨　北海道大学

わが国における社会資本の整備は、これまでに構築してきたその蓄えを活かして、持続的で環境にやさしい社会資本へと再整備する時代に入った。そこで必要とされることは、「真に必要とされる需要」と「供給」を調整することであり、その調整過程（プロセス）を広く公開することであろう。本稿では、プロダクトの時代からプロセスの時代への制度設計について論じる。
（2015年5月版）

第96回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」プロダクトの時代からプロセスの時代への制度設計