論説委員　上田 多門　北海道大学

社会の一般常識や海外での状況からも不自然な土木と建築とが分化している状況が、国内での 不都合の原因となっている。特に、構造物の規準類、海外との交流の視点で改善が必要である。改善策は、土木と建築の差異を認めつつ緩やかに統合することで、その結果、現状より海外との競争力という点でも改善される。
（2017年2月版）

第117回論説(1) 土木と建築との統合

論説委員　椛木 洋子　(株)エイト日本技術開発 国土インフラ事業部

「頼れるパートナー」「身近で役立つ学会でありたい」という2011年公益社団法人移行時宣言のパンフレットに記載があるが、その実現のために何が必要か。学会に集約された「知」をどのように社会に還元していくのか、具体策が必要ではないか。
（2017年2月版）

第117回論説(2) 社会とともに歩む土木学会

論説委員長　藤野 陽三　横浜国立大学 先端科学高等研究院

廣井勇（1862-1928）は土木技術者としても研究者としても輝かしい業績を上げたが、それ以上に注目したいのは札幌農学校、東京帝大において非常に多くの有為な人材を送り出したことである。古市公威の言う「将に将たる人」、「土木のために研究を縦横に拡げる」を正しく実行してきた廣井であり、廣井に非常に多くの人が「憧れ」を持ったからであろう。変革の時代の中で、憧れを持たせる教育がますます大事であることを改めて認識したい。
（2017年1月版）

第116回論説(1) 廣井勇に学ぶ「憧れ」を持つことの大事さ

　馬奈木俊介　九州大学

新国富論の枠組みを用いることで持続可能性の条件になることが統合的に理解できる。これからの社会資本のストック・マネジメントには、総合評価を明示的かつ定量的にしていくことで、どのインフラがいつどこで必要なのか示していく必要がある。
（2017年1月版）

第116回論説(2) 豊かさを目標とするインフラ整備

小池 俊雄　東京大学、土木研究所

2015年に合意された３つのグローバルアジェンダ（仙台防災枠組、持続可能な開発目標、パリ協定）の経緯と相互の関連性、全体としての捉え方を論じ、合意を実行に移すために必要な科学・技術の在り方と役割、またその実現・加速の方法論を示す。
（2016年12月版）

第115回論説(1) 2030年に向けたレジリエントな社会づくり