論説委員　石山　范　成田国際空港株式会社

　国家、国民経済の基礎は科学技術の振興と国土経営にあると思う。人口半減が未来なら、その未来は尋常ではないが、日本、日本人が乗り越えることとなる未来である。社会経済の未来を展望し、国民意識を統合する国を挙げての作業が必要と思う。国土経営の主役を地方とする国家の仕組みを整えてゆきたいものである。
（2013年4月版）

第71回論説(1) 【シリーズ】50年後の国土経営への道のりに思う

　木村 亮　京都大学

　若いうちから興味を持って現場で多くのことを吸収し、多くの土木技術を伝承できる環境を再構築する必要がある。産官学が連携し独特な土木現場の雰囲気の中で、今後も創造的な技術革新と確実な技術の遂行ができる若者を育てるべきである。そのための努力を土木技術者は怠ってはならない。
（2013年4月版）

第71回論説(2) 若者を現場に連れ出し土木技術の伝承を図ろう

論説委員　南部 隆秋　阪神高速道路株式会社

　我が国の人口減少は、当面、将来の与件として受けとめねばならない。しかし、人口減少の中で社会の活力を維持し、適切に国土を管理していくためには、より高度で効率的なインフラが必要である。今こそ、将来必要な社会資本水準を見極め、後世のためにその整備をすすめなくてはならない時なのである。
（2013年3月版）

第70回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」人口減少の中での社会資本整備（50年後の日本を見つめて）

論説委員　岡田 憲夫　熊本大学

　世界的にみても日本はたぐいまれな災害常襲列島であり、アジア地域の先進国にあって災害対応のための総合的な防災力をたえず築き上げて発展してきたといえる。東日本大震災を経た今日、このことを改めて自覚し、日本がより積極的・戦略的に築くべき国力としての総合防災力とそれを支える総合土木力のあり方と可能性について、いくつかの論点を提示する。
（2013年3月版）

第70回論説(2) 災害常襲列島日本が築くべき国力としての総合防災力と総合土木力

論説委員　廣瀬 典昭　日本工営株式会社

インフラ整備の現場で調査から建設・維持管理の過程で獲得した膨大な量の一次データは、プロジェクト内に留まり、広く活用されることが少なかった。しかし、これらの多様で巨大なデータを長期間にわたって継続的に蓄積し検索・活用することは既に技術的に可能になっており、この貴重なデータを広く公開・共有することによって、実務者と研究者が協力して情報の付加価値を高め、その継続的な活用を図っていくべきである。
（2013年2月版）

第69回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」インフラ整備を通じて獲得される巨大データを未来に生かす