論説委員　落合 英俊　九州大学

　50年後の国土整備を担う人材の育成をテーマに，大学の役割の重要性を指摘するとともに，多くの大学が1990年代に学科名称から土木の名を廃したことを踏まえ，国の方針として専門分野のミッションの再定義が行われていることを機会に，学科名称について，学会の主導のもとで議論をはじめることを提起し，私見を述べる。
（2013年5月版）

第72回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」50年後の国土整備を担う人材の育成―大学の役割と学科名称を考える―

論説委員　高野 伸栄　北海道大学

　建設業において将来の技能工不足は大きな課題である。この解決に当たっては、技能工の待遇、評価等の改善を図るとともに、これまでの常識を見直し、少子化時代に応じた建設生産システムの再構築を検討する必要があるのではないか。
（2013年5月版）

第72回論説(2) 少子化時代における建設生産システムの再構築

論説委員　石山　范　成田国際空港株式会社

　国家、国民経済の基礎は科学技術の振興と国土経営にあると思う。人口半減が未来なら、その未来は尋常ではないが、日本、日本人が乗り越えることとなる未来である。社会経済の未来を展望し、国民意識を統合する国を挙げての作業が必要と思う。国土経営の主役を地方とする国家の仕組みを整えてゆきたいものである。
（2013年4月版）

第71回論説(1) 【シリーズ】50年後の国土経営への道のりに思う

　木村 亮　京都大学

　若いうちから興味を持って現場で多くのことを吸収し、多くの土木技術を伝承できる環境を再構築する必要がある。産官学が連携し独特な土木現場の雰囲気の中で、今後も創造的な技術革新と確実な技術の遂行ができる若者を育てるべきである。そのための努力を土木技術者は怠ってはならない。
（2013年4月版）

第71回論説(2) 若者を現場に連れ出し土木技術の伝承を図ろう

論説委員　南部 隆秋　阪神高速道路株式会社

　我が国の人口減少は、当面、将来の与件として受けとめねばならない。しかし、人口減少の中で社会の活力を維持し、適切に国土を管理していくためには、より高度で効率的なインフラが必要である。今こそ、将来必要な社会資本水準を見極め、後世のためにその整備をすすめなくてはならない時なのである。
（2013年3月版）

第70回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」人口減少の中での社会資本整備（50年後の日本を見つめて）