論説委員　石橋 忠良　東日本旅客鉄道㈱

構造に関する技術基準が性能規定化の基準に変わってきている現在、国として1つに統一することがし易くなってきたといえる。同じ役割の構造物に、異なる基準を適用したり、一体の構造物にいくつかの基準を適用することの非効率さを、統一することでなくすことができる。また技術力の維持、向上のためにもこれから少なくなると思われる技術者の力を集中させることが可能となる。
（2012年1月版）

第56回論説(1) 構造物の技術基準について

論説委員　三村 信男　茨城大学 地球変動適応科学研究機関長

21世紀は、自然災害、気候変動、エネルギー・資源問題、高齢化問題など複数のリスク、それが相乗した複合リスクにどう対処するのかが大きな課題となっている。これに対して、3.11東日本大震災や気候変動への対応を振り返り、予見的な対応の重要性を指摘する。
（2012年1月版）

第56回論説(2) 将来のリスクへの予見的対応の重要性

論説委員　谷口 博昭　芝浦工業大学

２１世紀は、グローバル化、少子高齢化・人口減少という大きな変化の時代である。土木学会１００周年を目途に、これまでの延長上でない「選択と集中」の精神で、未来を切り拓く骨太ビジョンを策定、提示することによって土木界の活性化を図る。
（2011年12月版）

第55回論説(1) 未来を切り拓く骨太ビジョンの策定を

論説委員　辻本 哲郎　名古屋大学 大学院工学研究科

頻発する大災害の中で防災施策の徹底、また激甚な災害からの復興と低迷しかねない経済の維持が求められる中で、より長期的かつ地球規模的な持続性に向けた「自然共生型流域圏」構想をどう位置づけていくべきかを論じる。調和のとれた国土整備・管理こそ、いま土木技術者が先頭にたって取り組むべき課題だ。
（2011年12月版）

第55回論説(2) いまに生かそう「自然共生型流域圏管理」

論説委員　甲村 謙友　筑波大学 客員教授

東日本大震災の復興計画の実現に向けて、国の視点から、関東大震災復興の早期完成の要因を紹介し、大災害等の非常時において平時の条規に縛られない非常の果断が必要であることを紹介する。
（2011年11月版）

第54回論説(1) 復興計画の実現に向けて（国の視点）