論説委員　小林 潔司　京都大学

　21世紀経済レジームにおいて、わが国のハイコンテクスト的な知識生産の優位性を保証するためには、国土の毛細血管システムの高度化を継続することにより、フェイス・ツゥ・フェイスのコミュニケーションの多様性を拡大することが極めて重要である。
（2013年1月版）

第68回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」21世紀世界経済レジームにおける日本とインフラ整備

論説委員長　磯部 雅彦　東京大学

　三陸沖や南海トラフで発生する可能性のある最大クラスの津波は極めて高く、海岸保全施設を越流することになる。しかし、最高波高の津波が到達する前の比較的低い部分を防ぐようにすることは可能である。それによって避難時間を稼ぎ、人命を守るようにすることが、ソフトとハードを含めた総合的対策に組み入れられるべきである。
（2012年1月版）

第68回論説(2) 津波避難に貢献する海岸保全施設の整備

論説委員　藤本 貴也　一般社団法人建設コンサルタンツ協会

　東日本大震災をきっかけに『強靭な日本』の必要性を国民が共有した今日、これを支える『強靭な国土』を将来世代に贈るためにも、その手段である公共事業に対する国民の信頼回復は喫緊の課題である。そのためには、各組織のトップリーダーを含めた全土木人が総力戦で多様な観点（筆者が５つのシナリオとして整理した）から戦略的に取り組む必要がある。
（2012年12月版）

第67回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」公共事業復権のための5つのシナリオ

　大西 博文　公益社団法人土木学会

　日本では成長社会が終焉を迎え、成熟社会が始まっている。しかしこの成熟社会は、健全な「食っていける成熟社会」でなければならない。このため土木分野では、競争力強化、豊かな暮らしに繋がる社会インフラの機能改善、新たな機能・サービスの提供に、もっともっと知恵を絞ることが今求められている。
（2012年12月版）

第67回論説(2) 日本の未来は衰退か　－「食っていける成熟社会」と土木の役割－

論説委員　屋井 鉄雄　東京工業大学

　50年後の国土への戦略を持つことは重要であるが、現実主義が今後台頭するかもしれない。超長期への戦略を持つとしても、まず前提条件として、直ちに実行しなければならないこともある。それは地方が主体となって、継続的に地域づくりや社会資本整備に取り組むための安定的な制度枠組みを持つことである。
（2012年11月版）

第66回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」リアリズムを超えて未来に向かう条件