論説委員　島谷 幸宏　九州大学

　東日本大震災や北部九州豪雨など、近年大規模な災害が頻発しており、社会資本整備の防災的な側面が強調されている。一方、災害後、防災とともに環境保全を望む住民も多く存在し、防災面のみを重視しがちな土木界の意識とのかい離が心配される。
　本論では東日本大震災の復旧の現場での環境への配慮の努力などの例を引きながら、土木界に本当の意味での環境意識が定着することの必要性を述べる。
（2013年8月版）

第75回論説(2) 土木界が環境保全への関心を失くすことを恐れる

論説委員　元田 良孝　岩手県立大学

　50年後を考察するにあたり、50年前の事例の結果を論じる。わが国は約50年前に交通安全のために自転車の歩道通行を許した。だがこのことが自転車のモラル崩壊、車との事故増加、歩行者への危険を与えている最大の原因である。ここでは過去の経緯とその後の展開と問題点について述べ、禍根を残さない方針を論じる。
（2013年7月版）

第74回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」将来を見通した自転車政策を-50年前の失敗を省みた50年後への戦略-

論説委員　屋井 鉄雄　東京工業大学

　2020年オリンピック開催地の決定時期が迫っているが、この時期に改めて東京への招致の意義を社会資本整備の観点から再考してみたい。結論は、2020年招致の成否に拘ることなく、東京における未完の有形無形のインフラ構築と老朽化したインフラ更新との両者を効果的に進めるタイミングを明確にすべきということである。オリンピックを今回仮に逃したとしても、上記のタイミングと捉えて、早々に次への準備を始めて欲しい。
（2013年7月版）

第74回論説(2) オリンピック招致と東京プロブレムの克服

論説委員　林 良嗣　名古屋大学

　気候変動・地殻変動に伴う自然災害と高齢化という社会の津波を受け止めるためのインフラ整備には資金と時間が限られ、7回コールドゲームを宣告されかねない。資源無限信仰、単体主義を脱して、インフラー空間の統合戦略に向かうべき必然を説く。
（2013年6月版）

第73回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」7回コールドゲームに備え、インフラ-空間統合戦略を

平野 勝也　東北大学

　津波被災地の復興では、街の移動、再構成という複雑で難しい問題を抱えているが、現在の土木工学ではあまり貢献できていないように思える。その遠因には、大学における土木工学の問題もあろう。解析技術研究だけではなく、現場に回帰した問題解決型の研究へと転換していく必要性があるのではないだろうか。
（2013年6月版）

第73回論説(2) 復興の現場から見た土木工学の進むべき道