宮川 豊章 京都大学教授
土木施設の性能を照査して寿命を推定することのみでは市民に対して不親切である。どのような生涯を送らせるべきかを検討し、豊かなシナリオを描き提案しなければ、市民は土木施設の素晴らしさなど理解しようがない。ここに夢のある創造的なシナリオデザインが必要なのである。 (2010年7月版) 第38回論説 シナリオデザインのすすめ:平知盛の憂鬱
曽野 綾子 作家
我が国で「断水」という言葉がほとんど使われない現在なお、途上国では生活用水が渇水しかけている土地が実に多い。水を充分すぎるほど確保すると言うのが人間の基本的な知恵であり、日本ではダムを作り断水の起きないシステムを作ってきた。土木の仕事には無言の自負の部分が確固としてあるはずだ。世間がどんなに軽薄でも、信念だけは失わないことを「土木屋さん」たちに望みたい。 (2010年6月版)
第37回論説 水不足の世界で
財満 英一 東京電力(株)技術部部長
UHV技術は、大容量の電力を遠隔地へ送電する超高圧送変電技術であり、旺盛な電力需要をもつ中国など世界のマーケットでも注目されている。昨年、日本発のUHV技術(標準電圧)が国際標準となった。本稿では、UHV技術の国際標準化に向けた日本の活動を紹介し、土木技術の国際標準化を目指す読者の一助としたい。 (2010年5月版) 第36回論説(2) 日本発の技術を国際基準に
山川 朝生 (社)国際建設技術協会理事長
公共事業の一層の効率化と建設産業の国際競争力強化の観点から、一定範囲の事業について、わが国の長所も生かした上で公共工事契約制度を海外との整合性をとった仕組みにすることを提案。特に技術力とマネジメントを重視する多様な契約形態に対応できる契約図書の整備と技術基準類のグローバル化適応を論じる。 (2010年5月版) 第36回論説(1) 公共工事契約制度、国際競争力の視点から見直しを
論説委員 西川 和廣 国土交通省
日本の人口が1億人を割る2050年、我が国の社会資本を活用するのは40年後の日本人である。この時点においても自然災害との闘いが終わることはなく、一方で電気自動車化や主力産業のシフトは進み、社会資本のリノベーションは必須である。少子高齢化の試練を切り抜け、未来への責任を果たすために今なにをすべきかを真剣に考える必要がある。 (2010年4月版) 第35回論説(2) 2050年の社会資本
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