論説委員　道奥 康治　神戸大学 大学院工学研究科市民工学専攻

土木技術者を目指す若者は減少し技術の品質確保を脅かしている。市民参加やPPPなど社会基盤事業の主体が多様化する今後。技術者人材の確保だけではなくスマートな意思決定者としての国民を養成するためにも理数科離れを抑止しなければならない。理数科教育に対して土木技術者がなすべきことは何か？
（2011年6月版）

第49回論説(1) 理数科離れに対する土木分野からの視点

論説委員　原 恒雄　人事院

「脱官僚」、「政治主導」が政治課題として取りあげられている。もともと政治主導を前提とした現行制度の下で「政治主導」が課題になるということは、現行の政治が「政治主導」を果たせず「官僚依存」になっていることの裏返しである。「官」の実質的な役目は極めて重い、「官」として社会資本整備等にあたる土木技術者は政治に臆することなく専門家として時代の要請に沿ったビジョンを示しその責任を果たして欲しい。
（2011年6月版）

第49回論説(2) 「脱官僚」、「政治主導」そして「大震災」

　首藤 伸夫　東北大学 名誉教授

個人的な体験履歴をたどりながら、日本人の自然観、対処方法が、この6，70年にどのように変化して来たのかを見る。ハード、ソフトの組み合わせで人命・生活を守る手法を、津波対策を例として示す。地球を良くは知らないとの立場からの再構築を提案する。
（2011年5月版）

第48回論説(1) 文明を支える我々が今なすべきこと

論説委員　大島 一哉　（株）建設技術研究所

土木構造物の設計瑕疵の発生状況と瑕疵の内容ならびに原因について概観し、瑕疵の防止のために適正な工期の設定など業務改善と照査の強化を論じる。とくに照査については第三者照査とシステムの空洞化防止を訴えるとともに、ダム基本設計会議にならった設計会議の実施を提案する。
（2011年4月版）

第47回論説(1) 設計瑕疵の防止

　藤森 祥弘　国土交通省

日本の建設機械は著しく減り、老朽化し、専門技能者も年々著しく減少し、高齢化が進んでいる。また、建設資機材の価格と供給は、世界的な受給で決まっている。こうした状況下で、「国際的な労務資機材市場と国際的な共通ルールに基づく競争的な市場環境での建設事業」を新たなパラダイムとする必要がある。
（2011年4月版）

第47回論説(2) 新たな建設事業のパラダイムへ