（最終更新日：2020-11-04）
土木学会企画委員会では、土木学会やその活動を「見える化20xx」に取りまとめ、毎年公表しています。2017年より「見える化20xx」の情報を抜粋してよりわかりやすく、コンパクトにまとめた「数字で見る土木学会」の作成を開始しました。
この度、最新のデータに基づいた新しい「数字で見る土木学会」を用意しました。土木学会の案内資料として、どうぞご活用ください。
企画委員会では令和四年度土木学会全国大会において、研究討論会「JSCE2020プロジェクトの展開とその後に向けて」を開催いたしました。
土木学会公式YouTubeチャンネル「土木学会tv」にて、その模様をアーカイブ公開いたしました。ぜひ、ご視聴ください。
※アーカイブ視聴は土木学会認定CPDプログラムの対象外です。自己学習として扱われます。
2022年8月31日の日本経済新聞 科学記者の目で、７月に公表した「日本インフラの体力診断 Vol.2」について取りあげていただきました。
データ不在の交通インフラ政策 土木学会などが警鐘 科学記者の目 編集委員 久保田啓介https://t.co/0RxegcLV1H — 日経電子版 テック (@nikkei_tech) August 30, 2022
データ不在の交通インフラ政策 土木学会などが警鐘 科学記者の目 編集委員 久保田啓介https://t.co/0RxegcLV1H
— 日経電子版 テック (@nikkei_tech) August 30, 2022
土木学会では、「インフラ体力診断小委員会（委員長：家田仁）」を設置し、「日本のインフラ体力を分析・診断し、国民に示す」議論を重ね、2021年には、第1弾として主要な公共インフラである高速道路、治水施設、国際コンテナ港湾を対象とした「インフラ体力診断書Vol.1」を公表した。 今回の第2弾の診断書は、下水道、地域公共交通、都市鉄道の各インフラ関連の制度・整備の推移、国際比較の観点から質・量双方からの総合アセスメントを取りまとめたものである。本診断書Vol.2もコロナ禍での行動に制約がある中、各WGが国内外のデータの収集に奔走し、熱心な議論した結晶である。 特に、地域公共交通については、未だ収まらないCOVID-19禍によりに直接的に影響を受け続けている分野であることから、我が国の同分野における政策、制度への反映を期待するものである。
日本インフラの実力診断は、日本がこれまで蓄積してきたインフラについて、1)体力、2)能力、3)健康状態の3つの観点で診断を行い、日本インフラの実力を評価して、その結果を世に問うことを通じて、以下を目指すものである。
① 「インフラ概成論」から脱却 ② 日本の技術への「過信」から脱却 ③ 国民や政治家の正確な理解 ④ インフラや国土に関する(賛否の)議論を促進 ⑤ 国土やインフラに関わる政策へ反映
要素技術・システム・コンセプトのもつ強みとオリジナリティを批判的に評価・紹介する。
土木学会誌2020年4月～2022年3月まで連載。
現存インフラの充実度を評価評価する。2020年度より開始・逐次分野拡大予定。
日本インフラの体力診断レポート（道路・河川・港湾）［2021年9月公表］
日本インフラの体力診断レポートVol.2（地域公共交通・都市鉄道・下水道）［2022年7月公表］
日経新聞にてインフラ体力診断のレポートが取りあげられました。（2022/8/31）
現存インフラの健全度を診断する。2014年度より開始、逐次分野拡大・更新中。
インフラメンテナンス総合委員会 インフラ健康診断小委員会
土木学会企画委員会では、土木学会やその活動を