論説委員が執筆する。
論説委員 竹村 公太郎 リバーフロント整備センター
2008年金融危機が世界を襲い1年後の日本では政権が変わった。社会の上部構は目まぐるしく変化し、劇場化した経済や政治に人々は目を奪われている。この時期にこそ、文明を支える下部構造(インフラ・ストラクチャー)を担う土木技術者は、未来に向かい何を準備すべきかを議論し、社会に主張していくことが必要となる。 (2010年1月版) 第32回論説(1) 文明の頂点にて
論説委員 冨岡 征一郎 鹿島建設(株)
わが国建設業に大変革が訪れつつある現在、海外への対応はますますその重要度が増すものと思われるが、大規模、多様化が急速に進む国際市場にあってその国際競争力は必ずしも強いとは言えないのが現状である。国内において教育あるいは経験する機会がほとんど無かったことが競争力を醸成し得なかった背景要因にある。現状を打破するためには学・官・民が協働のもとオールジャパンの対応が急務であることを強調する。 (2009年12月版) 第31回論説(2) 海外土木事業におけるわが国の競争力
論説委員 橋本 鋼太郎 (株)トヨタエンタプライズ
時代の変化に従い新しい土木の理念を再構築すべきである。土木が貢献する自然環境、国土保全等の新しい分野。価値観の多様化に対応した民主主義的合意形成のプロセス。専門化した個別の施設の視点ではなく総合性のある地域からの発想。歴史を振り返りつつ土木の技術や公共性については哲学的探求の必要性 (2009年12月版) 第31回論説(1) 変化する時代の土木のあり方
論説委員 原 恒雄 人事院
公共事業をめぐる環境が極めて厳しい。これからの時代の公共事業の推進には国民の正しい理解が必須である。国家的視点に立って真に必要な公共事業は何か、土木技術者は計画策定に主導的に参画するとともに、その計画を国民に解りやすく科学的に説明する責任とそのための努力が必要である。 (2009年11月版) 第30回論説(1) 公共事業の必要性は理解されているか
論説委員 宮川 豊章 京都大学
土木技術者は単なるもの造りではなく使いこなすこともまた求められている。土木施設というものを提供することが使命ではなく、ものが果たす役割を提供することが本来の使命である。土木施設が果たす役割である機能、それを支える性能に着目し、誇りを持って市民とともに何度も語ることが必要である。 (2009年10月版) 第29回論説(1) 本当に欲しいものは何か?:分福茶釜と性能規定
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