委員論説

論説委員　樋口明彦　九州大学

土木と市民社会との距離を縮めなければならない。以前から繰り返し問題提起されてきたことだ。学会100周年イヤーで試行された様々な市民交流の取り組みを発展させていこう。新設された土木広報センターを中心に学会をあげてこの課題に取組んでいこう。
（2015年7月版）

第98回論説(2) これからの市民交流のあり方を考える

論説委員　奥田剛章　ニシキコンサルタント株式会社

　海陸交通の結節点である港湾にはその背後に都市が形成され、やがて都市の拡大と港湾の発展が手を携えて進行する。しかしコンテナ輸送の進展とともに両者の関連が薄れ、一方で国家戦略としての港湾の位置づけが必要となる。今後の港湾と都市との協働のあり方について考える。
（2015年6月版）

第97回論説(1) 港湾と都市―今後の協働のあり方

論説委員　田村 亨　北海道大学

わが国における社会資本の整備は、これまでに構築してきたその蓄えを活かして、持続的で環境にやさしい社会資本へと再整備する時代に入った。そこで必要とされることは、「真に必要とされる需要」と「供給」を調整することであり、その調整過程（プロセス）を広く公開することであろう。本稿では、プロダクトの時代からプロセスの時代への制度設計について論じる。
（2015年5月版）

第96回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」プロダクトの時代からプロセスの時代への制度設計

論説委員　二羽 淳一郎　東京工業大学

「50年後の国土への戦略」の一環として、このことを担当する土木技術者を育成していくことは、非常に重要な課題である。これら土木技術者には土木に対する深い理解力、洞察力、また愛情が求められる。土木を深く理解し、さらに世のため、人のために働きたいという人材を育成していくためには、どのような大学教育が必要であるのか。事例を基に考察を進め、筆者の考えを提示する。
（2015年4月版）

第95回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」人材育成と大学教育私論

論説委員　宮田 年耕　首都高速道路株式会社

今後、道路の主要な構造物全てを維持・更新していくために係る費用が膨大なものとなることは想像に難くない。我が国の財政構造を考慮すると、地方の活力維持・増進と適正な国土管理を念頭に道路ネットワークの再編・充実を推し進める必要がある。
（2015年3月版）

第94回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」地方の将来を見通した道路ネットワークのあり方