論説委員　三浦 真紀　一般財団法人 国土技術研究センター

日本が迎える超高齢化社会において、完全自動運転は高齢者の安全な移動を支える有力な手段と考えられ、その早期実現を期待したい。また、事業評価に用いる貨物車類の時間価値原単位の内訳をみると、貨物そのもの時間短縮効果が極めて小さく、ドライバー・同乗者の時間短縮効果が大層を占めていることから、完全自動運転が実現した社会では大きく減じざるを得ない状況にある。新しい時代の到来を見据えた事業評価手法の確立を期待したい。
（2018年5月版）

第132回論説・オピニオン(1) 完全自動運転と事業評価手法

論説委員　三島 徹也　前田建設工業株式会社 技術研究所

建設業の技術開発は大きな転機を迎えている。社会課題の解決に必要な技術領域が拡大しているからである。この転機を乗り越えるには、技術開発部門の生産性向上を目指した働き方改革が必要である。その一例として、技術開発の新しい手法の導入、環境整備、技術者の意識改革を提案するものである。
（2018年5月版）

第132回論説・オピニオン(2) 建設業における技術開発部門の生産性向上について

論説委員　難波 喬司　静岡県

地域づくりにおける合意形成力は、Civil Engineerとして重要な技術力（＝考え方×意欲×能力）である。大学教育等において、具体的事例をもとに、合意形成のあり方を学ぶことは、「能力」だけではなく、技術力として重要な「考え方」を学ぶ貴重な機会となろう。
（2018年4月版）

第131回論説・オピニオン(1) 地方自治体の土木系職員の技術力 －合意形成力－

論説委員　藤山 秀章　公益財団法人　河川財団

地震や水災害に対する予防、インフラ整備、危機管理、復旧・復興の全てのステージにおいて、土木技術者が重要な役割を担っている。土木界の人材確保のため、社会貢献をしたいという若者に、防災の仕事を語り、その機会を数多く作っていくことが重要である。
（2018年4月版）

第131回論説・オピニオン(2) 若者に防災を通じて土木をアピール

論説委員　常田 賢一　一般財団法人土木研究センター 技術研究所

近年、地震、豪雨などの災害が多発しているが、災害の発生原因、逆に発生しない原因は必ずあるので、それを見逃さないことが、将来の同種・類似の災害への備えや、新たな技術を見出すことに繋がる。そのためには、災害の状況にある示唆に気づくことであり、土木技術者は気づきの眼、感性を備えることが必要である。 本文は、２００４年新潟県中越地震、２０１１年東北地方太平洋沖などの災害時での気づきが、新たな研究、技術の開発に繋がった事例を紹介して、気づきの感性を磨くことの必要性、意義を訴える。
（2018年3月版）

第130回論説・オピニオン(1) 災害の示唆に気づく感度を磨こう