委員論説

論説委員 濱田政則

　　ミャンマーでのサイクロン災害と中国四川省の地震災害は「21世紀が災害の世紀になる」ということを実感させる被害となった。自然災害や環境問題に効果的に対応するためには、学協会を横断した学際的調査研究が重要である。土木技術者には分野横断的なリーダーシップが求められている。
（2008.6）

 第13回論説(1) 防災・環境問題に関する学協会横断的研究のすすめ

論説委員 栢原英郎

　　公共事業、土木事業への批判が引き続いている。これに対して我々は、国民の理解を得るために繰り返し説明し、反論を続けている。しかし、効果がないのはなぜなのか。
　我々の反論は、我々の立場から一方的になされていないか。聞き手側に立って内容を吟味すべきではないか。また、国民が求めていることを実施することが正しい社会資本整備の姿勢だろうか。我々がなすべきは、国土にとって必要な社会資本を整備することではないのか。
（2008.5）

 第12回論説(2) 公共事業への無理解とその反論

論説委員 山本卓朗

　　国民の社会資本整備、公共事業、建設業に対する根強い不信感を払拭するためには、官学民を問わず関係者の粘り強い本質的な議論をもとに、広く理解を求める努力が必要である。特に真に意義のある社会資本プロジェクトの追求、建設ものづくり離れを防ぐ現場環境の向上策が必要である。
（2008.5）

 第12回論説(1) 建設業の魅力回復を

論説委員 大石久和

　　土木工学の実現過程は、圧倒的に公共事業であるが、この言葉には、フローの意味しかない。土木の効用はストックとして発揮できるものなのに、その言葉を持たない。国土への働きかけは、「国土学」ととらえた歴史的および国際的な比較のなかでしか評価できないことを論ず。
（2008.4）

 第11回論説(2) 「国土学」と「比較学」のすすめ

論説委員長 丹保憲仁

　　高等教育に学ぶ人が18歳年代の50%にもなり、大学院の進学率が理系では50%にもなろうとしている今日、学部教育と大学院教育（特に修士課程）の明確な特徴づけが、21世紀の高レベル知的社会形成のための高等教育の設計に緊要である。学部課程の教養教育・導入的基礎教育の徹底と大学院での多様なプログラム型専門教育の相互連携展開が次の時代に世界に活躍する日本人を作る。
（2008.4）

 第11回論説(1) 教養と専門（学部と修士）