論説委員 佐藤　愼司

　現象が長期的に蓄積されながら徐々に顕在化していく生活習慣病型の環境問題には対応が難しい。これに適切に対応するためには、現象解明とその対応を俯瞰的かつ総合的に扱う技術が必要であるが、総合工学たる土木工学は学術領域の新たな深化を図り、これらの問題の解決に主体的に取り組まねばならない。
（2009年6月版）

 第25回論説(2) 生活習慣病型の環境問題

論説委員長 森地　茂

　　近年社会資本のリスク対応策は大きく改善されてきた。しかし、災害復旧に対しての法制度は時々の必要性から改正を重ねてきたものであり、統一的論理に基づいていない。災害リスク、経済的リスク、環境リスクなどを含め、社会資本に係わるリスク対応の制度を見直すことが重要な課題である
（2009年6月版）

 第25回論説(1) 社会資本のリスク対応の制度的課題

論説幹事 布村明彦

　近代の社会資本整備は、交通量や河川流量といった単一目的的課題解決を図ってきた。多大な効果の一方、傷跡や副作用が生じることがあったり、目的外の効果は評価できていない。世界的に、不況対策として新しいタイプの社会資本整備が求められている中、人や生物のつながりなども含むパッケージ型の社会資本整備のデザインや実施を土木は担うべき。
（2009.5）

 第24回論説(2) 総合医療としての新たな社会資本整備の姿

東京大学工学系研究科・教授 小澤一雅

　土木学会から公共事業で活用できる契約約款の発刊を考えては如何であろうか。土木学会は、産官学の技術者が対等に議論できる場であり、技術や技術者を公共事業の現場で有効に活かすためにも、契約約款を発刊する意義は大きいと思われる。
（2009.5）

 第24回論説(1) 土木学会から契約約款の発刊を

早稲田大学理工学術院教授（横浜国立大学名誉教授） 柴山知也

　　災害調査手法の精緻化、行動的土木技術者の出現、数値予測法の進歩により、減災技術の向上は顕著であり、地域ごとに具体的な災害イメージを持つことが可能となった。予測できる被災を経済的、社会的な条件により、放置することは許されない。科学的検討結果を土木技術者の立場から、早急に社会に伝達していく必要がある。
（2009.4）

 第23回論説(2) 自然災害への対策と土木技術者の役割―途上国での高潮･津波調査結果を踏まえて―