委員論説

論説委員　手塚 広明　前田建設工業株式会社 執行役員　経営革新本部　副本部長（事業革新担当）

スーパーシティを実現するための課題は多い。日本のインフラ関連企業が、多分野の企業連携事業のリーダーとなり課題解決することを期待する。そのために、所属する土木技術者がＩＴ能力を保有し、更にリベラルアーツを学び確固たる歴史観と大局観をもって、事業を推進し、住民や構成企業から信頼されることが重要である。
（2020年12月版）

第163回論説・オピニオン(1) スーパーシティ実現のために土木技術者のあるべき姿

論説委員　阿部 友美　株式会社奥村組

（2020年11月版）

第162回論説・オピニオン(2) 山岳トンネル工事における女性技能者活躍の可能性

論説委員　三浦 真紀　 (公社)日本道路協会 舗装委員長

道路特定財源制度が廃止されてから10年以上経過するが、安定的な道路サービスが将来にわたっても継続的に提供されるための費用負担について、「公平な負担」という理念を用いてその在り方等を論説する。
（2020年11月版）

第162回論説・オピニオン(1) 公平な負担という理念と道路利用のDX

論説委員　丸山 隆英　一般財団法人みなと総合研究財団

新型コロナウイルス感染症の拡大により、グローバルサプライチェーンの見直し・再構築に向けた動きが始まる中、今後のわが国の物流インフラには、これを後押しするインフラの配置、競争力のある質の高いインフラの整備、付加価値を生むインフラの実現の３つの視点が重要です。
（2020年10月版）

第161回論説・オピニオン(2) グローバルサプライチェーンの再構築を後押しする物流インフラの整備

論説委員　高橋 知道　東日本高速道路株式会社

高齢化社会においても社会資本は全ての市民が利用可能であることが基本である。しかしながら、これまでのインフラの基準・仕様は必ずしも高齢者の運動能力、反射神経等の衰えに十分配慮したものとはなっていない。 高速道路でも高齢ドライバー仕様にはなっていない。現在、高齢化時代を意識した運転支援対策を進めているが道路側だけの対応には限界がある。 完全自動運転の実現により理想社会の実現を目指す必要が有るがまだ時間を要する。当面の間は、道路インフラ、自動車、利用者の総合的な取り組みによって可能な限り“広義のバリアフリー”を実現していく必要が有る。
（2020年9月版）

第160回論説・オピニオン(2) 超高齢化時代の社会資本の在り方