論説委員　山田 均　横浜国立大学 大学院都市イノベーション研究院・学府

高度人材確保の目的で優秀な人材を海外に求めようとするとき、大学での留学生教育施策は、招き入れる入り口論、具体的な教育法、学位授与ポリシー、卒業後の定着をセットで考える時代になっている。実現への課題は各ステップで多く、深刻で、細かい調整が必須になっている。
（2019年11月版）

第150回論説・オピニオン(2) 改めて問いたい、「大学での国際化とかグルーバル化とか」

論説委員　大津 宏康　京都大学 大学院工学研究科 都市社会工学専攻

本論説では，教育の国際化が喫緊の課題となっている現状において，土木建設分野における留学生の受入れの目的を明確にするとともに，現状アジア地域の主要国において少子化に伴う優秀な理工系外国人留学生獲得の大競争時代をむかえている状況を踏まえ，日本におけるその対応の必要性について明らかにした．
（2019年11月版）

第150回論説・オピニオン(1) 留学生受け入れの大競争時代の現状とその対応策

論説委員　藤田 光一　公益財団法人河川財団

生まれ立ての研究開発成果や新技術は、普通、現場実装とギャップを持つ。それをいたずらに嘆かず、実態理解と論理構築から標記メカニズムを追求し、ギャップの橋渡しを開拓することが肝要だ。その営為は、もう一つの、創造的で魅力的かつ賞味期限の長い挑戦である。私はそこに、人々が今渇求する総合工学の力の本質を見る。
（2019年10月版）

第149回論説・オピニオン(2) 新技術が実装されるメカニズムが面白くて深い

論説委員　佐藤 健人　株式会社大林組

令和元年、「働き方改革」がスタートした。建設業も法施行から5年の猶予をもって罰則が適用される待ったなしの状況である。しかし、ただ残業を減らすだけが「働き方改革」ではないはずだ。本論説では、「意識」「働き方そのもの」「個別の仕事のやり方」を今すぐ変革する、という観点で、改革の本質を業界の将来を担う若手へ伝えたい。
（2019年10月版）

第149回論説・オピニオン(1) これからの「働き方」を決めるのは君たちだ！

論説委員　岡野 郊子　パシフィックコンサルタンツ株式会社

社会インフラの公民連携事業活況化において、特に都市公園事業における民活化の課題を挙げ、地域、自治体、民間事業者が共にパークマネジメント（公園経営）からまちづくりへの波及ができる事業化への期待。 さらに公民連携の流れに柔軟かつスピーディに対応できるよう、土木技術者も経営感覚を持つこと、多様な事業分野と連携できる柔軟な発想の大切さを伝えたい。
（2019年9月版）

第148回論説・オピニオン(2) 「公園は誰のもの？」パークマネジメントからのまちづくり