土木学会土木広報センターでは、台湾視察の第４弾企画として、「烏山頭ダムと白冷圳の逆サイホン式水管、宜蘭河 西郷堤防」を巡るツアーを企画いたしました。
台湾で、八田與一・磯田謙雄・西郷菊次郎の遺構を訪ねてみませんか。
スケジュール、募集概要、お申し込み・お問い合わせにつきましては、旅行実施主体である株式会社ユナイテッドツアーズの募集チラシをご参照ください。

お申込み希望の方におかれましては、参加申込みのご案内書ならびにご旅行申込書をご覧ください。

旅行期間：2016年10月19日（水）～10月22日（土）の4日間
旅行代金：132,000円（羽田空港発着）
台湾視察第４弾の特徴：

■土木学会選奨土木遺産～「烏山頭水庫」視察
竣工1930年 八田與一（石川県金沢市出身1886～1942）の設計と施工監理による当時のアジア最大のダムで、灌漑により嘉南平野を一大穀倉地帯に変貌させる貢献が評価。

■白冷圳（はくれいしゅう）の導水路「倒虹吸管」視察
八田與一と同じ金沢出身で後輩でもある磯田謙雄の設計した「白冷圳」は、現在でも台中市内で機能する農業用水路であり、1932年に完成。その技術的特徴の白冷台地と新社台地の高低差を利用して水を揚げる逆サイホン方式を視察。

■宜蘭側 西郷堤防～「西郷庁憲徳政碑」視察
施工1900年 西郷隆盛と愛子（愛加那）の子として奄美大島で生まれた西郷菊次郎（1861～1921）が、初代宜蘭庁長の時、毎年氾濫を起こす宜蘭河治水工事を行い、水害の根絶を図る。

　土木学会は、2016（平成28）年度会長特別タスクフォース（注）として、「現場イノベーションプロジェクト～次世代に繋ぐ現場のあり方～」（委員長：田代民治 次期会長）を設置し、下記のとおり、第1回全体会合を2016年4月14日に開催します。

　土木界では、技術者や技能労働者の確保が喫緊の課題となっています。他産業より低いとされる生産性を向上させ、現場の安全、休日、安定収入の確保を図り、土木を若者や女性に選ばれる職業に変えていかなければ、多発する自然災害への対応、老朽化しつつある社会資本の維持管理・更新等、土木が社会から求められる役割を果たすことが 難しくなると懸念されます。

　本タスクフォースでは、学会内の委員会のうち、テーマに関連の深い１０の委員会の参画の下、委員会を横断するワーキンググループを構成します。それぞれ、“コンクリート構造物の生産性・安全性向上技術（プレキャスト化等）の導入促進”、“ＩＣＴ・ロボット等、次世代建設技術の実用化・普及を支える研究・教育の拡充”、“女性や若手、シニアを含めた担い手の確保、土木界の裾野拡大”について検討し、具体的なアクションにつなげていくことを目指します。国土交通省のi-Constructionや日本建設業連合会の生産性向上推進本部などの活動とも連携し、学会の特徴である学術的な面（基準・設計、教育等）から、土木界の取り組みをさらに加速させていきます。

　（注）会長特別タスクフォース：具体的なアクションをタイムリーに展開することを重視し、従来の「会長特別委員会」に代えて、「タスクフォース」と称する。

記

・開催日時： 2016年4月14日（木）15:00～17:30

・場所：　 公益社団法人土木学会講堂（東京都新宿区四谷一丁目外濠公園内）

・議事次第：

 I．委員長あいさつ（田代民治 次期会長）
 II．タスクフォース活動全般について
 III．各WGの活動について
1) WG1：コンクリート構造物の生産性・安全性向上技術（プレキャスト化等）の導入促進
2) WG2：ＩＣＴ・ロボット等、次世代建設技術の実用化・普及を支える研究・教育の拡充
3) WG3：女性や若手、シニアを含めた担い手の確保、土木界の裾野拡大
 IV．意見交換

・開催頻度： 全体会合は3回程度、幹事会及びWG会議は随時開催

・委員構成： 別紙参照

・その他： 活動成果は土木学会誌やシンポジウム等を通じて発表予定

・会議は非公開ですが、報道機関におかれましては、委員長あいさつ（冒頭5分程度）のカメラ撮りは可能です。ご希望される方は4月13日（水）１５時までにお名前・ご所属・ご連絡先をお知らせいただき、開催場所へ直接お越しください。

問合せ先： 公益社団法人 土木学会 土木広報センター 山本、佐藤
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　会員・企画課 今村
 〒160-0004 東京都新宿区四谷一丁目外濠公園内
 TEL: 03-3355-3448　E-Mail: cprcenter@jsce.or.jp

　土木学会は、土木広報戦略会議（熊本義寛委員長）を設置して、2016年3月16日に土木学会講堂で第1回会議を開催しました。これまで「土木広報アクションプラン最終報告書」（2013年8月）公表後、新たな土木広報インフラ（注）構築の一環として、土木学会に「土木広報センター」（2015年6月）、「土木広報連絡会」（2016年1月）を設置して、具体的な活動を進めてきました。

　今回設置した土木広報戦略会議は、土木広報インフラの最上位組織であり、土木学会だけではなく、土木界の広報戦略を策定する横断的な場として関係団体の協力体制を構築することを主たる目的とするものです。第1回会議では下記のとおり、設置経緯を説明後、これまで検討してきた広報戦略を確認し、土木広報全般について幅広く意見交換しました。

　会議中、「土木広報アクションプラン」‘広報対象者の類型化と重点化’における世論の位置付け、広報対象者の更なる細分化・重点化、土木学会を介した各関係機関が期待する連携の効果、等について活発な意見が出されました。

　（注）土木広報インフラとは、(1)戦略と施策：土木広報戦略とアクションプラン、(2)組織体制：土木広報の新体制、(3)仕組み：期待される機能と役割分担、で構成する。

記

・開催日時： 2016年3月16日（水）15:00～17:00

・場所：公益社団法人土木学会講堂（東京都新宿区四谷一丁目外濠公園内）

・議事次第： 

 Ⅰ．土木広報戦略会議について
　  1. 土木広報戦略会議設置経緯
　  2. 土木広報の目的・目標・戦略など（土木広報アクションプランより）
　  3. 広報戦略・基本方針の策定
 Ⅱ．土木広報センター活動報告
 　 1. 活動メニュー
  　2. 実施状況（100周年継続事業含む）
 Ⅲ．2016年度の活動と各機関へのお願い
  　1. 土木広報に関する連携・連絡体制の確立
  　2. 土木広報に関する情報共有ツール構築
  　3. 土木の日事業へ向けた連携

・開催頻度： 年2回程度

・委員構成： 別紙１参照

・組織位置付け： 別紙２参照

問合せ先： 公益社団法人 土木学会 土木広報センター 山本、佐藤
 〒160-0004 東京都新宿区四谷一丁目外濠公園内
 TEL: 03-3355-3448　E-Mail: cprcenter@jsce.or.jp

　土木学会国際センターとミャンマー工学会(Myanmar Engineering Society：MES)との共催により、平成28年3月21日（月）にミャンマー国ヤンゴン市において「The 2nd MES-JSCE Joint Symposium ～Current Civil Engineering Education and Practices for Developing Infrastructures in Myanmar and Japan」を開催します。

　インフラ整備が急ピッチで進むミャンマーでは、日本の支援や協働によるプロジェクトが多数行われています。また土木教育においては、ミャンマーの大学で日本の土木教育をベースにする研修プログラムも実施されています。今回のシンポジウムでは、ミャンマーの現状を鑑み、日本の技術支援やミャンマーとの協働、土木教育・人材育成に焦点を当て、両国の産官学の実務者・研究者が集まり、其々の知見、現在の取組みや課題を共有し、今後の２か国間の協働活動、人材育成支援について意見交換を行います。 ミャンマー工学会よりU Win Khaing会長、U Han Zaw元会長にご列席頂き、白土博通教授（京都大学）、Dr. Khin Than Yu ヤンゴン工科大学副学長、ミャンマー建設省他の方々に発表をいただきます。

　国際センターミャンマーグループは、日本のミャンマーにおけるインフラ整備支援の一助として、産官学の実務者・研究者と、現状の取り組みやその目的、抱える課題等を幅広く共有し、適切な組織化や支援の効率化を図ることを目指しております。今後も、その趣旨に沿ったセミナーや勉強会を開催してまいります。

記

１．開催日時： 平成28年3月21日（月） 9：30～16：00 （受付8：30開始） （現地時間）

２．場所：  ミャンマー工学会本部 （ミャンマー・ヤンゴン市）
　MES Building, Hlaing Universities Campus, Hlaing Township, Yangon, Myanmar.
　Tel: 951-519673～6 （担当：Mr. Myint Soe, Chief Executive Office of MES）

３．共催： ミャンマー工学会
　　　　　　公益社団法人 土木学会

４．主な発表者： 塚田 幸広 公益社団法人土木学会専務理事
　　　　　　　　　　　山川 朝生 土木学会国際センター長代行、日本工営（株）取締役副社長執行役員
　　　　　　　　　　　白土 博通 京都大学工学研究科社会基盤工学専攻教授
　　　　　　　　　　　Dr. Khin Than Yu ヤンゴン工科大学副学長
　　　　　　　　　　　U Nay Aung Ye Myint ミャンマー建設省

５．プログラム： 別紙参照

６．取材等について： 傍聴、取材は可能です。（座席には限りがありますので、あらかじめご了承下さい。）

【問い合わせ先】 公益社団法人 土木学会広報センター　山本、佐藤
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国際センター　澁谷
　　　　　　　　　　　携帯電話（当日連絡先）：090-2499-9630　E-mail: shibuyayukiko@jsce.or.jp
　　　　　　　　　　　〒160-0004 東京都新宿区四谷一丁目外濠公園内
　　　　　　　　　　　TEL: 03-3355-3448 E-mail: cprcenter@jsce.or.jpe

　土木学会では、昨年６月に土木広報センターを設置し、土木界の産官学の総力を結集した土木広報活動の展開を図っているところです。

　その活動の１つとして、一般市民の方々に土木に親しんでいただき、モノづくりの面白さ、社会資本の果たす役割を理解していただくため、土木や社会資本の見学を旅行目的とした「インフラツーリズム」の推進に取り組んでいます。

　このたび、来たる3月27日（日）に、横浜市における国道357号東京湾岸道路の一部区間の開通に合わせ、旅行会社が企画・実施する現場見学ツアーに、土木広報センターとして連携協力いたします。

　国道357号東京湾岸道路は、横須賀市から横浜市、東京都、千葉市美浜区に至る延長約80kmの幹線道路ですが、一部区間では首都高速道路湾岸線、東関東自動車道と並行しています。今回の開通区間は、横浜市中区本牧埠頭～中区錦町区間の「横浜ベイブリッジ接続橋梁」の約2kmです。横浜ベイブリッジは上段が首都高速道路、下段が国道357号の２層構造となっていますが、本区間の開通により下段の国道357号の通行がより円滑化されます。

　この開通にあわせ、開通式直前に開通区間の体験ウォーキング及び開通式パレードを車中より体験します。また、横浜港南本牧ふ頭の国内最大水深岸壁を誇るコンテナターミナルの見学、及びコンテナターミナルに接続する海上橋梁の現場見学も行います。

　本ツアーは、JTBグループの株式会社JTB 国内旅行企画が実施するもので、国土交通省関東地方整備局が現場協力、関東地域づくり協会がツアーガイド、土木学会土木広報センター、日本建設業連合会がツアーの企画協力するものです。

　土木学会では、土木学会100周年事業の一環として、平成25年度及び26年度において旅行会社と連携したインフラツーリズムの試行を６回実施してまいりましたが、その実績とノウハウを活かし、引き続き旅行会社が企画・実施するインフラツーリズムに対して連携支援を行います。

　3月12日（土）よりJTBホームページにて参加者の募集を開始しておりますので、ご存じの方もいらっしゃると存じますが、改めて皆さまにご案内させていただきます。詳しくは下記をご覧ください。

詳細はこちら
開通式直前ウォーキング＆「通り初め」体験と南本牧ふ頭コンテナターミナル建設現場見学

問合せ先：
公益社団法人 土木学会 土木広報センター
センター長補佐：山本佳正
センター職員： 佐藤雅泰
〒160-0004 東京都新宿区四谷一丁目外濠公園内
TEL: 03-3355-3448 E-Mail: cprcenter@jsce.or.jp

平成28年2月18日（木）10：00から土木学会AB会議室にて「東日本大震災５周年シンポジウム」と「オンライン博物館“ドボ博”」をテーマとして第44回報道機関懇談会が開催されました。

土木学会では、東日本大震災に関する取組みを学会の最優先課題と位置づけ、発災直後に緊急調査団を組織・派遣するとともに、学会長を委員長とする東日本大震災復興支援特別委員会を組織して、被害の実態と原因の解明と、今後の対策立案のための活動を行ってきました。

東日本大震災から５周年を迎えた今年、平成28年3月1日（火）・2日（水）の２日間にわたり、発明会館（東京都港区）におきまして、土木学会によるこの５年間の活動を総括するシンポジウムを開催することになりました。

今回の報道機関懇談会では、シンポジウム開催に先立ち、これまでの経緯やシンポジウムの内容についてご紹介いたしました。

また、あわせて、2016年初夏に開館される「オンライン博物館“ドボ博”」の予告動画を紹介し、今後の活動内容について説明いたしました。

話題提供者：
　土木学会　会長　廣瀬　典昭（日本工営（株））
　土木学会　東日本大震災復興支援特別委員会
　　　副委員長　前川　宏一（東京大学）
　　　幹事長　大内　雅博（高知工科大学）
　土木学会　土木図書館委員会　土木デジタルミュージアム運営小委員会
　　　委員長　北河　大次郎（文化庁）
　土木学会　専務理事　塚田　幸広

司会：
　　土木学会　土木広報センター　企画グループ長　大幢　勝利（労働安全衛生総合研究所）

参考資料：
東日本大震災に係る土木学会の活動と東日本大震災5周年シンポジウム（PDF）
オンライン博物館『土木博物館』（略称：ドボ博）のプレオープンについて（PDF）
オンライン土木博物館“ドボ博”特設サイト

　国総研、土木研究所、土木学会はインドネシア公共事業省道路研究所（IRE）との共催により、平成28年2月29日（月）にインドネシア・ジャカルタにおいて「地域開発に関するオープンセミナー」を開催します。

　今回のセミナーでは、地域開発について観光ならびに道路整備・利活用の観点から、首都大学東京の清水哲夫教授による特別講義を行います。また、日本およびインドネシアにおける最新の取り組みについて、ヘルマント・ダルダック　地方インフラ開発庁長官をはじめ、両国の専門家より発表および意見交換を行います。

　なお、本セミナーは2009年からIREと国総研が実施している研究協力をベースとしています。

　インドネシアは「海洋国家構想」を政策の柱に掲げ、地域間格差是正に積極的に取り組んでいます。そこで本セミナーでは、地域開発をテーマとし、日本がこれまでに取り組んできた政策やその課題、インドネシアの最新動向等について両国の専門家より情報提供するとともに、意見交換を行うものです。これらの活動を通じ、両国の研究連携・協力活動を推進し、その成果を活かすことを目指しています。

記

１．開催日時　：平成28年2月29日（月）9:00~16:00（開場8:00）（現地時間）

２．場　　　所　： アンバラホテル　（インドネシア、ジャカルタ）Jalan Iskandarsyah Raya No.1, Jakarta 12160, Indonesia

３．共　　　催　： インドネシア公共事業省道路研究所（Institute of Road Engineering）

　国土交通省 国土技術政策総合研究所

　国立研究開発法人 土木研究所

　公益社団法人 土木学会

４．特別講義　：「地域観光開発における交通システム・サービスの役割」

　清水哲夫　首都大学東京 都市環境学部自然・文化ツーリズムコース教授

５．主な発表者：伊藤正秀　国土技術政策総合研究所道路交通研究部長

　Hermanto Dardak　インドネシア地方インフラ開発庁長官

　Setiadi Moerwanto　インドネシア研究開発庁長官

６．プログラム：別紙参照

７．取材等について：傍聴、取材は可能です。（座席には限りがありますので、あらかじめご了承下さい。）

問合せ先　：公益社団法人 土木学会 土木広報センター 山本、佐藤

　　国際センター　澁谷、橘

　　〒160-0004 東京都新宿区四谷一丁目外濠公園内

　　TEL: 03-3355-3448　E-Mail: cprcenter@jsce.or.jp

2016年2月20日（土）13時～14時、BS朝日において、「未来を拓く土木の力　～ドボジョが見た！世界　震災復興　未来～」と題した番組が放送されます。本番組は、土木学会および会員各社も番組制作に協力し、廣瀬会長のインタビューも含まれております。是非ご覧ください。

詳細はBS朝日の番組案内をご覧ください。
http://www.bs-asahi.co.jp/doboku2016/

　平成27年9月台風17号・18号の通過に伴い、関東地方では豪雨被害や土砂災害による甚大な被害が発生しました。この災害に対し、土木学会と地盤工学会は水工学・地盤工学等の専門家による合同調査団を発足させ、調査・解析を行ってきましたが、下記スケジュールでその調査結果の速報会が開催されます。
　土木広報センターでは、この調査結果をより早く、より多くの皆様にお伝えできるよう、この速報会の生中継（YouTubeによるLive配信）を実施致します。是非ご覧ください。（速報会途中から視聴を開始されても、遡ってご覧頂けます。）

2015年関東・東北豪雨災害　速報会
　配信アドレス：　https://www.youtube.com/watch?v=Nm0PJQtBlNs
　日　　　時：　平成27年12月15日（火）13：30－16：30（開場13:00）
　場　　　所：　主婦会館７Fカトレア （東京都千代田区六番町15番地）
　主　　　催：　土木学会水工学委員会、土木学会地盤工学委員会、土木学会関東支部、地盤工学会
　配信担当：　土木学会土木広報センター
　詳細URL：　http://committees.jsce.or.jp/report/node/93　（プログラムなどはこちら）
 

※本報告会は土木学会のCPDプログラムです（JSCE15-1071）ならびに地盤工学会のG-CPDプログラムです。
 

 　この速報会は公益財団法人　河川財団の河川整備基金の助成を受けて実施いたします。

決壊箇所での調査：山田正団長・中央大学教授（中央）

　平成27年11月4日（水）11：00から土木学会AB会議室にて「平成27年度「土木の日」および「くらしと土木の週間」のご案内」と「土木広報センターの役割」をテーマとして第43回報道機関懇談会が開催されました。

　土木学会は、2015年6月15日に土木広報センターを設置して、土木界が一体となって取り組む広報の中核となる組織の活動を始めました。

　昨年実施した一連の100周年記念行事には多くの土木技術者が参画して、土木のこれからを議論したり、市民と交流の場を設けたり、土木を中心にさまざまな主体的な活動が全国で繰り広げられました。101年目の今年、これらの活動の多くが継続され、新たな組織と実施形態でさらに広がりを見せています。

　土木広報センター設置から4ヶ月が経過し、今回の報道機関懇談会では、土木広報センター設立の趣旨、センターに求められる役割、今後の展望について、これまでの活動と課題を踏まえて改めてご紹介いたしました。

　また、「土木の日」に関しては、本部行事である「土木の日シンポジウム2015」と「土木コレクション2015　Rivers and Bridges」を中心に概要説明を行いました。

話題提供者：

土木学会　会長　廣瀬　典昭（日本工営（株））

土木学会　土木の日実行委員会　幹事　大槻　順朗（東京理科大学）

土木学会　土木広報センター
　センター長　依田　照彦（早稲田大学）
　センター次長　小松　淳（日本工営（株））

土木学会　専務理事　塚田　幸広

土木学会　土木広報センター　企画グループ長　大幢　勝利【司会】

参考資料：
土木の日シンポジウム2015
土木コレクション2015
土木広報センターの役割について（PDF）