委員論説

論説委員　椛木 洋子　(株)エイト日本技術開発 国土インフラ事業部

「頼れるパートナー」「身近で役立つ学会でありたい」という2011年公益社団法人移行時宣言のパンフレットに記載があるが、その実現のために何が必要か。学会に集約された「知」をどのように社会に還元していくのか、具体策が必要ではないか。
（2017年2月版）

第117回論説(2) 社会とともに歩む土木学会

論説委員長　藤野 陽三　横浜国立大学 先端科学高等研究院

廣井勇（1862-1928）は土木技術者としても研究者としても輝かしい業績を上げたが、それ以上に注目したいのは札幌農学校、東京帝大において非常に多くの有為な人材を送り出したことである。古市公威の言う「将に将たる人」、「土木のために研究を縦横に拡げる」を正しく実行してきた廣井であり、廣井に非常に多くの人が「憧れ」を持ったからであろう。変革の時代の中で、憧れを持たせる教育がますます大事であることを改めて認識したい。
（2017年1月版）

第116回論説(1) 廣井勇に学ぶ「憧れ」を持つことの大事さ

論説委員　横田 耕治　ニチレキ（株）

高齢化と人口減少社会へ急速に進む日本においてこそ社会資本整備により、効率的な生産環境や快適な生活・住環境を目指す好機であるが、そのためには社会全体における将来ビジョンが必要であり、それと同時に負のイメージを払拭できるよう計画から整備・管理に亘って環境・景観について共感を持たれるような努力が何より必要である。
（2016年12月版）

第115回論説(2) 社会資本整備に理念と共感を

論説委員　須田 久美子　鹿島建設（株）

平成18年の改正労働基準法で女性の坑内労働規制が緩和され、女性にもトンネル現場の監督業務が行えるようになったが、「女性技能者」の就業は未だ禁止されたままである。改正後10年余りが経過、技術進歩を背景に、性別にかかわりなく働きやすい現場環境の創出という観点から更なる女性の坑内労働規制緩和の意義は大きい。土木学会のリーダーシップが求められている。
（2016年11月版）

第114回論説(1) 女性の坑内労働規制の緩和による更なる女性活躍推進

論説委員　芝村 善治　西日本高速道路(株)

兵庫県南部地震以降、高速道路についても耐震対策を進めてきたが、熊本地震では橋梁構造の一部に甚大な損傷が発生し、機能回復に時間を要するなどの課題も顕在化した。近年、次の南海トラフ地震に向けた内陸地震の活動期に入ったとの議論もある中、広域的ネットワークの基軸となる高速道路が間断なく機能を発揮するために、有料道路事業を効果的に活用した耐震補強対策の推進が急務である。
（2016年11月版）

第114回論説(2) 高速道路の耐震補強の推進ついて（熊本地震を受けて）