論説委員が執筆する。
論説委員 藤山 秀章 公益財団法人 河川財団
インフラの維持管理、災害時の即時対応など、社会の下支えをしている中小建設業の役割は非常に大きい。しかしながら、働き方改革が進められるなか、中小建設業においても人材確保が難しい状況にある。将来にわたって、安心できる社会を続けるには、その役割への理解が重要である。 （2018年11月版） 第138回論説・オピニオン(1) 中小建設業の重要性をもっと語ろう
論説委員 三浦 真紀 公益社団法人 日本道路協会
本論説では、土木工事においても、完成後一定期間を経た後の性能、品質を受注者が保証する制度を本格的に導入し、企業の技術力評価は保証内容の達成状況を基に行うことを提案するものである。 （2018年11月版） 第138回論説・オピニオン(2) 長期保証制度と技術力評価
論説委員 長尾 哲 東日本高速道路株式会社
昨今、大きな土砂災害が頻発している。土構造物を含め構造物は脆弱部から壊れる。構造物も劣化するため、メンテナンスや改良が必要である。土砂災害の防災・減災のためには、現場をよく見る・知ることが不可欠であり、こまめに点検し、メンテナンスしていく姿勢が大切である。 （2018年10月版） 第137回論説・オピニオン(1) 土砂災害について考える
論説委員 難波 喬司 静岡県
景観法は画期的な法律であるが、公的規制だけでは景観づくりは進みにくい。日本人は景観づくりに関し弱点がある。景観づくりには、公的規制とともに、地域ぐるみ、社会総がかりの“水平的協働”（計画段階から官民が協力し、その実現に対等な立場で協働する）と“協働を促進する社会システム”が必要である。 （2018年10月版） 第137回論説・オピニオン(2) 景観づくりにおける水平的協働
論説委員 寶 馨 京都大学
未曾有の豪雨による洪水災害、土砂災害が頻発している。平成27年鬼怒川洪水、平成30年7月西日本豪雨災害など、河川堤防を越えて浸水する事例が目立ってきた。こうした事象に対する考え方を整理し、計画超過洪水、現有能力超過洪水とそれに対する備え、対策について、近年の２回の水防法の改正とも関連付けて述べる。 （2018年9月版） 第136回論説・オピニオン(1) 超過洪水への備えと河川整備
第136回論説・オピニオン(1) 超過洪水への備えと河川整備
論説委員 長尾 哲 東日本高速道路株式会社
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