委員論説

論説委員　小野 憲司　阪神国際港株式会社

ヒトとモノの輸送は自然災害に見舞われた地域社会の復旧、復興に不可欠である。災害レジリエントな社会の構築に向け、被災者の捜索・救援から、被災者の保護、健康管理、生活支援、さらには地域経済の復興を通じた生活再建が成るまでの間のヒトとモノの輸送を一連のものとして研究し、社会実装に結び付けてゆく必要がある。
（2019年3月版）

第142回論説・オピニオン(2) 災害現場におけるヒトとモノの輸送の意義

論説委員　池本 良子　金沢大学

工学系分野の女性研究者割合が極めて少なく、これを解決するためには、女子学生の背中を押して、大学院進学を加速するこが重要である。企業においても、女性技術者の学位取得の後押しが、学生のモチベーションの向上にもつながる。無限の可能性のある女性の背中をそっと押してあげることが、これからの社会に必要である。
（2019年3月版）

第142回論説・オピニオン(1) 無限の可能性のある女性研究者のたまごの背中を押してください

論説委員　浅沼 加代子　株式会社エイト日本技術開発

小学校の新学習指導要領が2017年に改訂され、2020年度から全面実施されるが、本改訂では、自然災害に関する知識や災害から身を守ること、災害から人々を守る活動などについて指導すること等が追加された。しかし、教育現場では多忙を極める教職員への負担増加が懸念されていると聞く。土木に携わる者として、防災学習にどのように関わっていくことが望まれるか論述したい。
（2019年2月版）

第141回論説・オピニオン(2) 防災学習と土木

論説委員長　石田 東生　日本大学

訪日外国人観光客の堅調な増加を受けて、観光を地方創生の礎にするべく多くの政策が実施されているが、残念ながら観光地域づくりという点では十分ではない。社会的共通資本政策に重責を有する安寧の公共学としての土木学の貢献とその方向性について述べる。
（2019年2月版）

第141回論説・オピニオン(1) 観光地域づくりと社会資本政策

論説幹事　塚田 幸広　公益社団法人 土木学会

インフラツーリズム等現場見学が盛況であるが、さらに多くの市民・子供たちに土木・インフラの魅力を伝えるためには、現場の映像を配信することが重要である。ここでは、日米の土木学会の取り組みやNHKの「テクノパワー」の魅力を引用し、土木現場の映像の撮影・活用の推進について論ずる。
（2019年1月版）

第140回論説・オピニオン(2) 土木現場の映像を撮り、継承しよう