ニュースアグリゲータ

発行日：2019年2月15日
巻頭言：土木広報大賞2018にチャレンジして
紹介者：土木学会　コミュニケーション部門　主査理事　淺見 郁樹
掲載内容：
1）土木学会Facebookページ　いいね！ランキング（2018年10～11月）
2）土木広報大賞2018 表彰式
3）第52回報道機関懇談会
4）土木の日シンポジウム2018
5）土木コレクション2018　TOKYO DOBOKU FROM-1964-TO　過去から未来。新しいトウキョウへ。
6）土木学会「台湾土木遺産視察」歴史ヒストリーの旅　じっくり台南！今も台湾で感謝される八田與一を訪ねて
7）土木学会Facebookページ　いいね！ランキング（2018年12～2019年1月）
8）土木学会Facebookページ　いいね！年間ランキング（2018年1～2018年12月）

「道路アセットマネジメントに関するSIPインフラ*・土木学会・JICA技術セミナー」

2017年にJICA-SIPインフラ間で協力覚書が締結され、道路アセットマネジメントプラットフォームが立上げられました。
これにより、技術・人材育成の両面において、JICA関係者・技術者・大学関係者との連携が推進されました。
本セミナーでは、SIPインフラとJICAの連携によるこれまでの成果を紹介するとともに、JICA-土木学会間の新たな連携体制
により実現が期待される、道路アセットマネジメントの将来像について議論します。

★案内チラシ（PDF）

主催：独立行政法人国際協力機構(JICA)

共催：公益社団法人土木学会、SIPインフラ*、東京大学生産技術研究所
　　　*「SIPインフラ」は内閣府の戦略的イノベーション　創造プログラムの課題のひとつである
　　　　「インフラ維持管理・更新・マネジメント技術」です。
　　　　　https://www8.cao.go.jp/cstp///gaiyo/sip/index.html

開催日：2019年3月14日（木）

会場：東京大学生産技術研究所コンベンションホール
　　　会場案内：京王井の頭線「駒場東大前」駅から徒歩10分
　　　詳細：https://www.iis.u-tokyo.ac.jp/ja/access/

参加費：無料（懇親会参加費は3,000円）

プログラム（事情により変更の可能性もあります）
13:30～13:45    開会挨拶
13:45～14:00    JICA-SIPインフラ連携取組状況
14:00～14:30    JICA-土木学会連携によるインフラマネジメントの技術展開の展望
14:30～15:10    JICA長期研修員(留学生)活動報告
15:10～15:25    ケニア技プロ活動紹介
15:25～15:40    フィリピン技プロ活動紹介
15:40～15:55    休憩
15:55～16:10    岐阜大学（ザンビア大学との協力協定締結）活動紹介
16:10～16:25    JICA道路アセットマネジメント基礎情報収集・確認調査結果報告
16:25～17:20    パネルディスカッション「開発途上国における道路アセットマネジメントの意義と日本が果たすべき役割」
17:20～17:30    閉会挨拶
17:30～    　　　懇親会

参加申込方法・問合せ先：ご氏名、ご所属、懇親会への参加の有無を下記メールアドレスにご連絡ください。
　　　　　　　　　　　　（複数人の同時申し込みも可）
　　　　　　　　　　　　E-Mail：sipjscejica@gmail.com

定員：200名（定員に達し次第、締め切ります。）

※懇親会参加費は当日、現金でお支払いください。領収書をご用意します。
※本セミナーは土木学会認定CPD（継続教育）プログラムとなる予定です。

（2019年2月11日掲載）NEW!!

インド工科大学のビジネススクールでご活躍中のゴーシュ教授に、インドの魅力とインドビジネスの今後の展開に関して多角的にお話をお伺いしました。

インドの魅力と今後の展開（ゴーシュ教授へのインタビュー）PDF

「高炉スラグ細骨材を用いたプレキャストコンクリート製品の設計・製造・施工指針（案）」の発刊にともなう講習会が2019年5月13日（月）に土木学会にて開催されます．プログラム，申込み（5/6締切り）方法等の詳細は，

http://www.jsce.or.jp/committee/concrete/index.html

をご覧下さい．

（2019年2月4日掲載）NEW!!

グローバルな世界の進展により、国際サービス市場の競争は厳しくなっていく中で、日本の都市や地域が勝ち残るには、「おもてなし」のように生産者と消費者の信頼によりハイコンテクスト化させていく日本型クリエイティブ・サービス軸足を置くべきである。本稿では、非先進国の「か（観光）・き（教育）・く（暮らし）・け（健康）・こ（交通・コニュニケーション）」の分野における日本型クリエイティブ・サービスの重要性を考察する。

「おもてなし」と「か・き・く・け・こ」ビジネスPDF

1. 資格認定者 （2018年5月現在）
     （注）資格分野、氏名に加えて、資格認定者の方の同意が得られた場合には、勤務先名、認定年度も掲載しております。
   公開を希望しない場合は、「非公開申請書」に必要事項をご記入の上、FAXまたはEメールにて技術推進機構へお送りください。

• 特別上級土木技術者資格（PDF/171KB)
• 上級土木技術者資格（PDF/301KB)
• １級土木技術者資格（PDF/242KB)
• ２級土木技術者資格（PDF/224KB)

2. 認定者数 （2018年5月現在）

• 企業別認定者数（PDF/51KB)
• 企業別分野別認定者数（PDF/52KB)
• 支部別認定者数（北海道・東北・関東・中部・関西・中国・四国・西部）

3. 受験申込者数・受験者数・合格者数（PDF/27KB）
4. 合格者集計・合格受験番号　※2018年度の合格受験番号を掲載いたしました。
   年度 合格者集計 合格受験番号 2018(平成30） (31KB) (79KB) 2017(平成29） (31KB) (79KB) 2016(平成28） (31KB) (79KB) 2015(平成27） (32KB) (79KB) 2014(平成26） (55KB) (134KB) 2013(平成25） （33KB) (85KB) 2012(平成24） （32KB) (86KB) 2011(平成23） （33KB) (93KB) 2010(平成22） （32KB) (63KB)

 　平成30年度 第2回エネルギー委員会講演会

極低レベル放射性廃棄物処分施設の概念と設計の考え方に関する調査研究の中間報告
　－新規制基準へ対応した安全かつ合理的な施設の導入に向けて－

　我が国においては、2011年3月の東日本大震災に伴って発生した東京電力福島第一原子力発電所事故以降、停止されていた原子力発電所の再稼働が徐々に増えて来ている一方、
廃止措置を決定あるいは廃止措置段階に至った原子力発電所が既に20基近くに達しています。
　廃止措置中に発生することになる放射性廃棄物は各発電所を保有する電気事業者が処分の実施責任を負うことになっています。このうち極低レベル放射性廃棄物は、
各事業主が処分サイトを準備し、それぞれの環境条件等に応じて新規制基準に対応した安全かつ合理的な処分施設を設置する場合があり、その方策の確立が今後の重要な課題となっています。

　本講演では、国内外での極低レベル放射性廃棄物処分への取組み状況、あるいは規制基準や学会標準整備状況についての調査結果を整理すると共に、今後の我が国における
新規制基準に対応した極低レベル放射性廃棄物処分施設の概念と設計の考え方に関する検討の中間状況のご報告をしていただきます。

http://www.jsce.or.jp/event/active/information.asp

（該当行事右側の「申込画面へ」よりお申し込みください。）

※講師・時間等講演内容が一部変更となる場合があります。予めご了承ください。

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Japan Society of Civil Engineers  International Activities Center February 1 2019 IAC News No.76

（2019年1月28日掲載）NEW!!

歴代内閣において平成という言う時代を見つめ続けられてきた元内閣官房副長官の古川貞次郎さんに、地方創世や土木学会に期待することなどについてご意見をいただきました。

地方創生と土木（古川貞次郎氏へのインタビュー）PDF

社会インフラの維持管理・更新は喫緊に解決すべき社会問題です。そのためには、社会インフラの現状を詳細に把握しておく必要があります。これまでは、構造物外観の目視調査によって健全度を把握することが一般的でしたが、必ずしも正確で客観的な評価がされているとは言い難い状況です。また、従来から非破壊試験の活用が試みられてきたものの、試験技術自体が未成熟であったこと、ユーザ側に先入観や過度の期待感があったことから、これまで必ずしも非破壊試験の威力を発揮できずにいたのが実状です。しかし、昨今、SIP等の取組みにより非破壊試験技術の高度化が図られ、インフラメンテナンスの未来が大きく変わろうとしています。そこで、非破壊試験技術の開発側とインフラ管理者などのユーザ側が一堂に会し、非破壊試験について共通認識を持って、今後のインフラメンテナンスのあり方について議論するべく、土木学会と日本非破壊検査協会の合同シンポジウムを開催することにいたしました。本シンポジウムでは、SIP「インフラ維持管理・更新・マネジメント」で得られた成果について紹介するとともに、最近の非破壊試験技術に関する研究開発成果を紹介します。あわせて、紹介した非破壊試験技術の装置や機器の展示も行いますので、皆様、奮ってご参加くださいますようお願い申し上げます。

本行事は、土木学会認定CPDプログラムです。（認定番号　JSCE19-0061　3.3単位）

主　催：土木学会（インフラメンテナンス委員会、SIPインフラ連携委員会）
　　　　日本非破壊検査協会（学術委員会）
日　時：2019年2月28日（木） 13:30-16:50（13:00受付開始）
場　所：日本非破壊検査協会　6階　B&C会議室
　　　　〒136-0071　東京都江東区亀戸 2 丁目25 - 14 立花アネックスビル 10 階
　　　　http://www.jsndi.jp/aboutus/access.html
定　員：100名（先着申込み順。定員に達した場合には申込みを締め切ります。）
参加費：無料
申込み方法：日本非破壊検査協会のホームページに掲載の所定の参加申込み書（MS-WORD）に必要事項を記入の上、日本非破壊検査協会学術部（acd＠jsndi.or.jp）にメール添付にて送付してください。
申込み締切：2019年2月22日（金）
問い合わせ先：一般社団法人日本非破壊検査協会　学術部　小林
　　　　　　　Tel : 03-5609-4015 / Fax : 03-5609-4061
　　　　　　　E-mail : koba@jsndi.or.jp

プログラム（予定）
13:00－13:30    受付

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　司会：岩波光保（東京工業大学）
13:30－13:40    開会挨拶　　廣瀬壮一（日本非破壊検査協会）
13:40－14:20    SIP「インフラ維持管理・更新・マネジメント」の成果　宮武 晃司（内閣府）
14:20－14:40    調整中（1/25迄）　　　湯浅　昇（日本大学）
14:40－15:00    鉄鋼構造物の磁気検査法の開発　塚田啓二（岡山大学）
　　　　　　　　－　休　憩（技術展示）－　
15:30－16:00    長大鋼橋梁の維持管理のための赤外線計測技術の開発　阪上隆英（神戸大学）
16:00－16:20    X線応力測定法（仮）　　　　野末秀和（パルステック工業）
16:20－16:40    超音波ガイド波を用いた配管検査技術（仮）　西野秀郎（徳島大学）
16:40－16:50    閉会挨拶　　　　岩波 光保（土木学会）

2019年6月13日（木）に土木学会講堂にて開催を予定しております「土木技術者実践論文集研究発表会」は、1月15日（火）までとさせていただいておりました講演論文の募集期間を、2月15日（金）まで延長させていただくことになりました。

積極的な応募を引き続きお待ちしております。

なお、詳細な情報は、論文集企画小委員会ホームページをご確認ください。

（2019年1月21日掲載）NEW!!

アセットマネジメントシステムは、インフラストラクチャの維持補修の持続的な実施体制を確立するために必要・不可欠である。現在、多くの自治体でもアセットマネジメントの導入が試みられているが、アセットマネジメントを本格的・有機的に機能させるためにはインフラ会計を基軸とする必要がある。本稿では、インフラ会計の必要性とわが国における今後のアセットマネジメントの方向性について考察を行った。

アセットマネジメントとインフラ会計情報PDF

台風第24号による災害被災会員の皆様へのお知らせ

―正会員（個人）・学生会員の平成30年度土木学会会費の減免について―

土木学会　会員･支部部門

　台風第24号による災害の被災地の皆様に心からお見舞い申し上げますとともに、被災地の一日も早い復旧をお祈り申し上げます。

　さて、土木学会では「会費の免除」規定を設けており、この災害で被災された正会員（個人）･学生会員の方の平成30年度会費が減免の対象（土木学会細則19条第3項）となります。

　会費の減免をご希望の正会員（個人）・学生会員の方は、下記の要領にて申請いただきますようお願い申し上げます。

　なお、会費の減免の可否については、会員・支部部門会議で審査の上、理事会の承認を得て連絡いたします。

【申請要領】

　１．対象者：2018年9月28日現在、正会員（個人）ならびに学生会員で、次の条件に該当する者。

　　・災害等の発生時に被災地に在住の個人で半壊以上の住家被害を受けたもの。

　　・学生会員については会員本人または会員を扶養する者が上記に該当した場合。

　２．関係資料の提出

　　申請者は、以下に従って申請書ほか資料を本会にご提出下さい。

　　(1)会費減免申請書（自由書式）の提出

　　　文頭に「平成30年度会費減免申請書」と明記し、会員番号、氏名、現住所、勤務先名、ならびに被災時の住所を

　　記載した会費減免申請書を作成の上、ご提出願います。

　　(2)被災状況の確認資料の提出

　　　審査にあたり、被災内容が確認できる資料として、罹災証明もしくは状況の分かる写真などをご提出願います。

　　ご提出いただく資料はコピー、電子ファイルで結構です。

　３．申請期限：発災から1年以内とする。

　４．提出先、問合せ先

　　上記の、(1)会費減免申請書、(2)被災状況の確認資料を、書面またはe-mailへの添付にて、以下の担当事務局

　あて、ご提出ください。

公益社団法人土木学会　事務局会員・企画課

〒160-0004　東京都新宿区四谷1丁目（外濠公園内）

TEL：03-3355-3443　／　FAX：03-5379-2769

e-mail：member@jsce.or.jp

※ご注意：確認資料のご提出が無い場合は、審査の対象とならないことがありますのでご了承下さい。なお、申請の対象となるものは個人所有のものとさせていただきます。

第140回論説・オピニオン(1) 未来をつくるもの　～土木×2＋人～
       論説委員　渡辺 弘子　月の泉技術士事務所

第140回論説・オピニオン(2) 土木現場の映像を撮り、継承しよう
       論説幹事　塚田 幸広　公益社団法人 土木学会

2019年度の新規研究テーマを募集します。以下の要項にしたがってご応募ください。

■研究テーマ：建設マネジメント対象分野　※詳細はこちら
■委員構成：委員構成は多くの他分野・一般市民の方も歓迎します
■締切：2019年2月22日（金）（必着）
■提出先：建設マネジメント委員会　担当：杉岡　sugioka@jsce.or.jp
■応募用紙：こちら

コードNo.P968

ISBN 978-4-8106-0968-4

発行日 2019/01/20

本体価格 \3,900

土木学会 地震工学委員会

委員長　　澤田　純男

 

拝啓　時下ますますご清祥のこととお慶び申し上げます。
　平素は地震工学委員会の活動にご協力いただき誠にありがとうございます。
　さて、標記研究会を下記のとおり開催いたします。ご多忙のところ誠に恐縮に存じますが、お繰り合わせの上ご出席賜りますようお願い申し上げます。

敬具

記

1．日　　時：2019年3月5日（火）　13:30～15:40
2．場　　所：土木学会講堂
3．講演テーマ・講師（敬称略）
　※１　公開できる資料はこのHPに，研究会前までにアップロード予定です
　※２　資料配布はいたしません。資料をこのHPにアップしますので、参加者各自のノートパソコンやタブレットPCにダウンロードしてご参照ください
　※３　資料は青色に変わっている場所をクリックするとダウンロードすることができます
　司会　　　　　　　豊岡 亮洋（地震工学委員会 運営幹事：鉄道総合技術研究所）
　13：30～13：35　開会挨拶
　　　　　　　　　　澤田 純男（地震工学委員会 委員長：京都大学）
　13：35～14：15　「粒状体地盤材料の弾性波伝播特性に関する室内実験と個別要素法解析」
　　　　　　　　　　大坪 正英（東京大学）
　14：15～14：55　「竹の節・組織構造が織り成す円筒体としての合理的な構造特性の理論的解明」
　　　　　　　　　　※平成29年度土木学会論文賞受賞論文
　　　　　　　　　　佐藤 太裕（北海道大学）
　14：55～15：35　「高性能計算による断層変位評価」
　　　　　　　　　　羽場 一基（大成建設）
　15：35～15：40　閉会挨拶
　　　　　　　　　　目黒 公郎（地震工学委員会 副委員長：東京大学）
4．参加費・参加方法
・参加費：無料
・土木学会のwebサイト(本部主催行事の参加申込)からお申し込みください
　http://www.jsce.or.jp/event/active/information.asp#27820
5．問合せ先
　土木学会 研究事業課 　小川祐司（TEL 03-3355-3559, email ogawa@jsce.or.jp）

以上

第10回 木材利用シンポジウム〜木材でまちに活気を〜開催のご案内

　日本森林学会・日本木材学会・土木学会による「土木における木材の利用拡大に関する横断的研究会（委員長：桃原郁夫 森林総合研究所）」及び「土木学会木材工学委員会（委員長：吉田雅穂 福井工業高等専門学校教授）」は，木材供給側である森林や木材の専門家と連携し，地球温暖化防止対策への貢献という同一の視点で土木分野における木材の利用拡大の推進を図るとともに，土木材料に木材を利用した場合の環境的評価や工学的な研究を推進しています．

　この度，これらの成果を紹介すると共に，都市において木材を利用することで地域の連携や活性化を実現した先進事例を紹介することを目的として第10回木材利用シンポジウムを下記のとおり開催いたします．つきましては，多数の方にご参加いただきますようご案内申し上げます．本シンポジウムが平成31年度から始まる森林環境譲与税を活用するヒントになれば幸いです．

主　催：土木における木材の利用拡大に関する横断的研究会，公益社団法人土木学会（担当：木材工学委員会）

共　催：一般社団法人日本森林学会，一般社団法人日本木材学会

後　援（予定）：林野庁，国土交通省，公益社団法人砂防学会，公益社団法人日本木材加工技術協会，公益社団法人日本木材保存協会，木橋技術協会，公益社団法人地盤工学会，一般社団法人日本森林技術協会

日　時：2019年 2月 26日（火）13:30～17:15

会　場：土木学会講堂　

参加費：

事前申込：会員，共催・後援団体2,000円，一般3,000円，学生：1,000円

当日申込：会員，共催・後援団体3,000円，一般4,000円，学生：2,000円

共催または後援団体から参加される方は，申込フォームの通信欄に必ず所属の共催または後援団体名を御記入ください．記載の無い場合は，非会員扱いとなります．

＜事前申し込みについて＞

　シンポジウムの事前申込締め切りは2月20日（水）です．当日申込の参加費は事前申込より1,000円高くなっておりますので，参加される方は出来るだけ事前申込をお願いします．また，事前申込締め切り前であっても，定員に達した時点で受付を終了させて頂きます．

　事前申込はこちらから(http://www.jsce.or.jp/event/active/information.asp)

　※当日は書籍の販売を会場特価にて行います．

土木学会CPD認定プログラム（JSCE，3.5単位 予定），森林分野CPD認定プログラム（AU，CPD量:3.0 予定）

プログラム（予定）　※一部内容について変更する場合があります．

13:30～13:40　開会挨拶 桃原郁夫 土木における木材の利用拡大に関する横断的研究会委員長

13:40～14:45　特別講演　

　　　　　　　　　　東急池上線における木造上家建替工事と地域連携の取り組みについて（仮題）

　　　　　　　　　　長沼 俊介氏　東京急行電鉄株式会社 鉄道事業本部 工務部 施設課

14:45～15:00　休憩

15:00～17:00　小委員会報告

　　　　　　　　　CO2収支評価研究小委員会

　　　　　　　　　木橋研究小委員会

　　　　　　　　　治山・治水構造物に関する研究小委員会

　　　　　　　　　地中使用木材の耐久性評価に関する研究小委員会　　　　　　　　　

　　　　　　　　　木製建設資材に関する研究小委員会

　　　　　　　　　論文集編集小委員会

　　　　　　　　　木材利用マニュアル作成小委員会

17:00～17:10　その他

17:10～17:15　閉会挨拶 吉田雅穂 土木学会木材工学委員会 委員長

※シンポジウム終了後，土木会館A会議室にて懇親会を予定しています．（懇親会費（2,000円予定）は当日会場にて直接お願いします）

・連絡先

公益社団法人土木学会　研究事業課　林淳二

〒160-0004　東京都新宿区四谷１丁目（外濠公園内）

TEL：03-3355-3559 ／ FAX：03-5379-2769

E-mail　j-hayashi@jsce.or.jp

・お問い合わせ

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所　桃原 郁夫

〒305-8687 つくば市松の里1

TEL：029-829-8214

E-mail：momohara@ffpri.affrc.go.jp

The IAC International Student Network Group holds Construction Site Tour for International Student.
The tour provides an opportunity for the international students in Japan to learn State-of-the-art civil enginnering technologies.

（2019年1月15日掲載）NEW!!

元伊藤忠商事社長で、中国大使や経済財政諮問会議の議員も務められた丹羽宇一郎さんに、明るい未来を実現するために必要な視点・施策や土木学会への期待などについてご意見をいただきました。

日本の明るい将来は防災投資と教育投資にかかっている（丹羽宇一郎氏へのインタビュー）PDF