メインコンテンツに移動
土木学会 会長特別委員会 土木学会
会長特別委員会

メインメニュー

  • 委員会サイトホーム
  • 土木学会ホーム

会長特別委員会メニュー

  • ホーム

会長特別委員会

  • 令和6年度会長
  • 令和5年度会長特別委員会
    • 2023年度会長プロジェクト 土木の魅力向上特別委員会
  • 令和4年度会長特別委員会
    • 土木グローバル化総合委員会
      • 土木工学における学術研究活動の国際化ビジョン検討小委員会
      • 土木技術者の国際化実践小委員会
      • 国際展開プロジェクト形成検討小委員会
  • 令和3年度会長特別委員会
  • 令和2年度会長特別委員会
  • 令和元年度会長特別委員会 インフラメンテナンス(鉄道)特別委員会
  • 平成30年度会長 情報発信プロジェクト
  • 平成29年度会長特別委員会
    • 安寧の公共学 懇談会
    • レジリエンスの確保に関する技術検討委員会
    • 国土・土木とAI 懇談会
  • 平成28年度会長特別TF 現場イノベーションプロジェクト
    • 土木現場でのICT・ロボット技術 動画サイト
  • 平成21年度会長特別委員会
  • 平成20年度会長特別委員会
  • 平成19年度会長特別委員会
  • 平成18年度会長特別委員会
  • 平成17年度会長特別委員会
  • 平成16年度会長特別委員会
  • 平成14年度会長特別委員会

現在地

ホーム

国土・土木とAI 懇談会 成果報告シンポジウムを開催します

投稿者:湯浅 岳史 投稿日時:火, 2018-04-10 13:00

 平成29年度会長特別委員会「国土・土木とAI 懇談会」(座長:坂村健 東洋大学INIAD学部長)では、近年発展著しいAI、ICT等の革新技術を土木分野の課題解決に適用すること、さらには土木とITの融合を促進することを目指した検討を行ってきました。約一年間の議論を経て、このたび検討成果をとりまとめましたので、成果報告シンポジウムを開催してその成果を報告いたします。

 また、懇談会の議論の中での提案を受け、「土木学会インフラデータチャレンジ」と題したコンテストを、2018年5月から開催することとなりました。今回のシンポジウムでは、このコンテストのキックオフ・イベントとして、「土木学会インフラデータチャレンジ・キックオフ宣言」も同時に開催いたします。

 皆さまのご参加をお待ちしております。申込みは下記サイトよりお願いいたします。

■シンポジウム概要
行事名:平成29年度会長特別委員会「国土・土木とAI 懇談会」 成果報告シンポジウム
主催:土木学会 国土・土木とAI懇談会
日時:2018年5月24日(木)13:00~17:30(予定)
場所:土木学会講堂 新宿区四谷1丁目(外濠公園内)TEL 03-3355-3559
参加費:無料
定員:120名(満席となりました)

■シンポジウム次第:
1. 開会挨拶 【土木学会 専務理事 塚田幸広】
2. 基調講演「安全で効率的に使える国土を次世代へ」 【土木学会 会長 大石久和】
3. 懇談会提言にこめた想い 【東洋大学 INIAD学部長 坂村健氏(懇談会座長)】
4. 国土交通省の挑戦 【国土交通省 技監 森昌文氏(懇談会委員)】
5. 先進事例・取り組み報告
 5-1. ICTが建設生産プロセスにもたらすもの 【日本建設情報センター(JACIC)理事 坪香伸(懇談会委員)】
 5-2. ICTを活用したインフラマネジメントシステムの社会実装 【首都高速道路株式会社 保全・交通部長 土橋浩氏(懇談会委員)】
 5-3. SMHが目指すAPIを活用したインフラ情報基盤 【東日本高速道路株式会社 管理事業本部 部長 千田洋一氏】
 5-4. 建設コンサルタントおけるデータ利活用 【パシフィックコンサルタンツ株式会社 戦略推進部 小沼恵太郎氏(懇談会委員)】
 5-5. 大学におけるICT・センシング教育の例 【日本大学 教授 佐田達典氏(懇談会委員)】
6. 土木学会インフラデータチャレンジ・キックオフ宣言 【東京大学 准教授 関本義秀氏(懇談会委員)】
7. 閉会にあたり 【土木学会 副会長 遠藤元一(東日本高速道路株式会社、懇談会オブザーバー)】

■申込み方法:
下記URLよりお申し込みください。
http://www.jsce.or.jp/event/active/junction.asp?ecd=10801

■本シンポジウムに関する問い合わせ先:
国土・土木とAI懇談会 事務局
 公益社団法人 土木学会  会員・企画課 湯浅 岳史
   メール:yuasa@jsce.or.jp、電話:03-3355-3435

 

平成29年度

(c)Japan Society of Civil Engineers