◎ 札幌会場 （2017年6月8日）

■主催：公益社団法人 土木学会 建設マネジメント委員会
■後援：北海道開発局
■日時：2017年6月8日（火）13：30～15：30 （受付13：00～）
■場所：札幌国際ビル　８階　Ａ会議室
  （札幌市中央区北4条西4丁目1番　 TEL：011-241-9020）
■定員：80名
■参加費：会員4,000円，非会員5,000円 （テキスト代込み）
■参加申込み：こちら
■プログラム
（受 付） 13：00～

 （説明会）説明者 西畑賀夫、鈴木久尚
13：30～14：00　1. 契約約款制定・企画小委員会の活動
 　　　　　　　　　 2. 利用にあたっての基本的考え方
14：00～14：15 （質疑応答・休憩）
14：15～15：10　3. 監理業務標準委託契約約款の逐条解説
 　　　　　　　　　 4. 監理業務共通仕様書の逐条解説
15：10～15：25 （質疑応答）
15：25～15：30　5. 公共土木設計施工標準請負契約約款
15：30 （閉会）

■ＣＰＤ：2.0単位

行事名：第35回建設マネジメント研究発表・討論会
主催：土木学会建設マネジメント委員会
日時：2017年12月5日(火)　予定
会場：土木学会2 階講堂他（東京都新宿区四谷１丁目外濠公園内）

・「論文集F4（建設マネジメント）特集号（審査付き）」　論文募集！！　＜締切：2017年5月15日（月） 【厳守】＞
 

・講演申込みページ＜準備中＞

■日時：2017 年3 月8 日(水)15:00-17:30（14:30 開場）
■場所：株式会社 建設技術研究所 10 階会議室A（東京都中央区日本橋浜町3-21-1 日本橋浜町Ｆタワー）　　
　　　　　　http://www.ctie.co.jp/
■参加費：無料（事前の参加登録が必要です。）
■言語：英語（逐次通訳があります。）
■主催：土木学会建設マネジメント委員会　インフラPFI/PPP 研究小委員会
■後援： 内閣府
　　　　　　国土交通省
　　　　　　（一社）建設コンサルタンツ協会
　　　　　　特定非営利活動法人 日本PFI・PPP 協会
　　　　　　株式会社 建設技術研究所
　　　　　　東京都市大学総合研究所未来都市研究機構
■事前の参加登録方法：
下記アドレス宛に所属、お名前、連絡先をご連絡ください。
（締め切り：3 月6 日(月) なお、会場定員に達した場合は、申し込み順となります。）

＜事前参加登録連絡先・本件に関するお問合せ先＞
東京都市大学宮本和明研究室 e-mail：kmproone@tcu.ac.jp

■プログラム
15:00-15:15 　講師紹介 宮本和明（土木学会インフラPFI/PPP 研究小委員会委員長）
15:15-17:00 　講演 ロバート・ベイン（逐次通訳があります。）
17:00-17:30 　質疑応答 （逐次通訳があります。）

※詳細はこちら

2017年度の新規研究テーマを募集します。以下の要項にしたがってご応募ください。

■研究テーマ：　建設マネジメント対象分野　※詳細はこちら

■委員構成：　委員構成は多くの他分野・一般市民の方も歓迎します

■締切：　2017年2月28日（火）　（必着）

■提出先：　建設マネジメント委員会　担当：丸畑　maruhata@jsce.or.jp

■応募用紙：　こちら

建設マネジメント委員会（委員長：三百田 敏夫）では，建設プロジェクトの企画・計画から設計，施工，管理・運営，保全の各段階におけるマネジメントにかかわる諸問題についての研究発表および討論を行う「第34回建設マネジメント問題に関する研究発表・討論会」を下記の通り開催いたします．多数のご参加をお願いいたします．

なお，本発表会は「土木学会認定CPDプログラム」の対象となっております．

記

■主　催　　：　建設マネジメント委員会

■開催日   ：　2016年12月7日（水）

■会　場　　：　土木学会2階講堂他（東京都新宿区四谷１丁目外濠公園内）

■参加費
・一般　（会員）　　　8,000円　（テキスト【論文集・講演集（CD-ROM）】代含む）
　　　　　（非会員） 10,000円　（テキスト【論文集・講演集（CD-ROM）】代含む）　　
・学生　　無料　（テキスト【論文集・講演集（CD-ROM）】は6,000円で販売）

■プログラム：こちら
※発表内容，発表順は変更となる可能性がありますのであらかじめご了承ください．

■参加申込：土木学会HPからお申込ください．
　　　　　　　　　http://www.jsce.or.jp/event/active/information.asp

■参加申込締切：2016年11月28日（月）

■参加申込の注意事項
※司会者および発表者（1名）は，参加申込「不要」です．連名者については，参加申込をお願いいたします．
※論文集・講演集（ＣＤ-ＲＯＭ）は，上記締切日までの申込者に限り，事前発送いたします．
※学生で聴講のみ希望の方は，参加申込不要です．当日会場で受付けを行って下さい．
　学生で論文集・講演集（ＣＤ-ＲＯＭ）の事前発送希望の方は，参加申込をお願いします．
※セッション会場に紙版の論文はご用意致しますが，数に限りがあるため，参加申込みによる事前の入手をお願い致します．

■問合先：土木学会　建設マネジメント委員会　（担当：丸畑）
　　　　　　　〒160-0004 東京都新宿区四谷１丁目外濠公園内
　　　　　　　E-mail：maruhata@jsce.or.jp   TEL：03-3355-3559　　

行事名：第34回建設マネジメント研究発表・討論会
主催：土木学会建設マネジメント委員会
日時：2016年12月7日(水)
会場：土木学会2 階講堂他（東京都新宿区四谷１丁目外濠公園内）
参加費：一般（会員）8,000円、（非会員） 10,000円（テキスト【講演集と論文集（CD-ROM）】代含む） 学生 無料
投稿料：査読つき論文 18,000円/1編、査読なし論文 10,000円/1編

・論文集F4（建設マネジメント）特集号審査付き論文募集 ＜終了しました＞
・講演申込みページ＜終了しました＞
・開催案内ページ
・プログラム（PDF）
・【未開設】土木学会論文集Ｆ4（建設マネジメント）Vol.72, No.4，第34回建設マネジメント問題に関する研究発表・討論会講演集(CD-ROM)
・【未開設】J-stage

・開催案内（PDF）

(公社)土木学会建設マネジメント委員会（委員長：三百田敏夫）では、これからのよりよき公共事業の推進に寄与できることを狙いとして活発な調査研究活動を続けており、その一つとして、各地方においてその地域性を踏まえた議論の場を設ける活動として地域シンポジウムを開催しております。
本シンポジウムは、将来への発展に期待がかかる近畿エリアにおいて、持続可能なより良い社会の実現に向け新たな社会インフラ整備のあり方や方向性、またそれらを支える若手技術者や女性技術者の活躍に焦点をあて、地域の産業振興や経済の発展に果たす建設産業や人材の役割等について考えるものです。
つきましては、関係各位お誘い合せの上、奮ってご参加下さいますようお願いいたします。

○主催：公益社団法人 土木学会 建設マネジメント委員会
○共催：公益社団法人 土木学会 関西支部、一般社団法人 近畿建設協会
○後援：国土交通省 近畿地方整備局
○日時：2016年11月17日（木）13：00～16：30
○場所：テイジンホール（大阪市中央区南本町1丁目6番7号　帝人ビル　TEL:06-6268-3131）
○定員：280名（先着順）
○参加費：無料
○参加申込：こちら
○CPD：土木学会認定CPDプログラム
○プログラム
①土木学会建設マネジメント委員会活動報告
②基調講演　『グローバル化時代における近畿圏の将来とインフラ整備』　
    小林 潔司　京都大学 経営管理大学院 教授・経営研究センター長
③各機関からの報告：近畿の活性化に向けた活動報告
    官、民からの活動や事業報告並びに将来への展望（2編）
④パネルディスカッション『ドボクのチカラで近畿を元気に！の実現に向けて（仮題）』
    近畿の社会インフラ整備の将来について若手・女性技術者の活躍や民間開発への期待なども交え熱い討論を展開します

○問合先：土木学会研究事業課　建設マネジメント委員会担当：丸畑
 　（Tel：03-3355-3559，Fax：03-5379-0125，E-mail：maruhata@jsce.or.jp）

建設マネジメント委員会（委員長：三百田 敏夫）では，建設プロジェクトの企画・計画から設計，施工，管理・運営，保全の各段階における
マネジメントにかかわる諸問題についての研究発表および討論を行う，「第34回建設マネジメント問題に関する研究発表・討論会」を開催いたします．
本研究発表・討論会では，研究論文に限定せず実務や現場における事例報告を含めた幅広い「講演論文」を募集いたします．
皆様の積極的な応募をお願いいたします．

※詳細はこちら↓
「第34回建設マネジメント問題に関する研究発表・討論会」講演論文の募集

去る6月に標記「建設マネジメント力の評価手法開発のためのアンケート調査」を実施させて頂きました。このたび、自己評価結果の全体平均等（回答総数200名）がまとまりましたので報告します。
ご多忙中にもかかわらず、アンケート調査にご回答いただきました皆様，各組織の窓口としてアンケートの実施にご協力いただきました皆様に対して，この場を借り厚く御礼申し上げます。

※詳細は、「建設技術力向上研究小委員会」サイトをご覧ください。