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《新着・お知らせ》 講演会(東京会場)のご案内

投稿者:中村 元 投稿日時:火, 2015-04-07 00:53
「エネルギーと気象工学 ―災害に強い電力設備と安定供給を目指して―」 出版記念講演会
 
  主催:公益社団法人 土木学会 エネルギー委員会  
  後援:公益社団法人 日本気象学会、一般社団法人 電気学会 
  日時:2015年6月24日(水) 
  場所:土木学会 2F講堂
                   (東京都新宿区四谷一丁目外濠公園内《JR四ツ谷駅徒歩3分》)
                                         http://www.jsce.or.jp/contact/map.shtml
  参加費:無料 (当日は会場価格にて図書を販売致します)
  申込先:本部主催行事一覧↓
                http://www.jsce.or.jp/event/active/information.asp 
  受付開始:4月10日 (定員:120名)
 
                                    ―プログラム:(講演時間には質疑応答を含みます)―
 
  13:00~13:05 開会の挨拶
                エネルギー委員会委員長 高島賢二
                                                                ((一社)電力土木技術協会専務理事)
  13:05~14:05 基調講演
                                 「エネルギー分野への気候変動影響と適応策の期待」
                                             東京大学生産技術研究所教授 沖大幹
  14:05~14:20 (休憩)
  14:20~14:30 刊行物の紹介
               環境技術小委員会委員長 清水隆夫
                  (前(一財)電力中央研究所赤城試験センター所長)
  14:30~15:50 電力設備における気象工学的課題
               環境技術小委員会委員 兼
      エネルギーと気象工学分科会幹事長 中村元
                 (東京電力(株)経営技術戦略研究所 課長代理)
  15:50~16:00 (休憩)
  16:00~17:00  沿岸部への気候変動の影響と適応策の方向性
              国土交通省港湾局海岸・防災課広域連携推進官 仙崎達治
  17:00~17:05 閉会の挨拶
               環境技術小委員会委員長 清水隆夫   
 
                       ※本講演会は「土木学会認定CPDプログラム」の対象となっております。
                       ※プログラムは断りなく変更することもございます。ご了承下さいますようお願い致します。
 
                         問い合わせ先: tel:03-3355-3559(学会事務局 二瓶)
  
  ―講演会の概要―
 
エネルギー産業は、従前からエネルギー設備の気象災害、太陽光、風力や小水力発電等の再生可能エネルギーの導入等、気象現象と深く関わってきました。近年では、気候変動に伴う極端気象現象により数多くの設備被災が報告され、「再生可能エネルギー固定価格買い取り制度(Feed-in Tariff; FIT)」により自然エネルギーが注目される等、エネルギー産業と気象の関わりは、国や地方自治体の政策面でも重要なテーマとなっています。
そういった中で、気象業務への民間活力導入、公的な気象データの一般公開、情報通信・衛星リモートセンシング技術の急速な進展など気象技術を取り巻く環境は大きく変貌しつつあります。エネルギー産業に関わる事業者は、高密度・高精度で即時性を有した気象データを設備の防災や自然エネルギー利用等、事業活動のあらゆる局面において活用することができるようになりました。
然しながら、気象情報は、公益的な観点で整備されつつも、立地的な制約等から人口や資産の集中する都市部の観測水準が相対的に高く、山間僻地に設備を有した事業者にとっては、同品質のサービスを享受できない等の課題も残されています。
本講演は、このような「気象工学」が直面する課題を踏まえ、エネルギー施設の計画、運営についての理解を深めるべく、政府関係者、地方自治体、エネルギー関連事業者、建設会社、コンサルタント等に従事する方のために企画したものです。
講演では、併せて、この度出版となった「エネルギーと気象工学 ―災害に強い電力設備と安定供給を目指して―」を紹介します。

(c)Japan Society of Civil Engineers