委員論説

論説委員　田中 利光　阪神国際港湾株式会社

1980年代に本格化した大阪ベイエリアの再開発では、海遊館やユニバーサル・スタジオ・ジャパンなどが成功事例として著名である。また、この4月にはいよいよ大阪・関西万博が開幕するが、その後も2030年を目標に夢洲IＲ事業が進展中である。これら様々な事業に関連したインフラの効果、成果を検証してみたい。
（2025年3月版）

第214回論説・オピニオン(1) 大阪ベイエリアの開発とインフラ、そしてその効果について

論説委員　茂木 正晴　国立研究開発法人土木研究所

国内の建設業界では、担い手不足や高齢化に対応するため、自動化やAI技術の活用が進む中、多様な現場条件に適応するには「人との協働」が鍵となる。本論では、建設現場における自動化技術の現状と課題を踏まえ、多様な現場条件への対応に向けたAIやロボット技術の活用と人との協調について私見を述べる。
（2025年2月版）

第213回論説・オピニオン(2) 建設ロボットとは? 建設機械と人との協働関係の未来

論説委員　藤井 聡　京都大学

土木とは都市・地域・国家の基盤づくりである以上必然的に政治的営為である．したがって土木学会は計画・設計・施工・管理・運用の土木における営為全体の中でもとりわけ計画において政治をその射程に収めねばならない．そのためにも政治学と政治思想・哲学の社会科学研究とその実践のための学会活動が求められている．
（2025年1月版）

第212回論説・オピニオン(2) 土木学会倫理綱領の理念実現に向け，社会科学を携えて「政治」に積極的に関わるべし

論説委員　渡部 靖憲　北海道大学；Coastal Engineering Journal、 元Editor-in-Chief

数十年前まで国内誌が土木工学における主要な研究業績として評価されてきた一方、現在大学では、国際ジャーナルへの掲載数、引用数で客観的に評価される。現行業績評価の副作用として生じた歪は様々な問題を引き起こし、既存の学術体系を弱体化させてきた。さらなる土木工学研究の推進にむけて体系の進化が求められる。
（2025年1月版）

第212回論説・オピニオン(1) ジャーナル論文による研究業績評価と土木工学研究

論説委員　田村 秀夫　日本工営ビジネスパートナーズ（株）

自然条件や社会条件が変化していく中で、災害発生時の対応力の向上への取り組みを加速していくにあたっては、実際に何が起こり得るのか、そしてどんな準備、対応が必要なのかを具体的に突き詰めて考えて、対応を具体化していくことが求められている。
（2024年11月版）

第210回論説・オピニオン(2) 危機管理、災害対応力の向上に向けて