論説委員長　藤野 陽三　横浜国立大学 先端科学高等研究院

廣井勇（1862-1928）は土木技術者としても研究者としても輝かしい業績を上げたが、それ以上に注目したいのは札幌農学校、東京帝大において非常に多くの有為な人材を送り出したことである。古市公威の言う「将に将たる人」、「土木のために研究を縦横に拡げる」を正しく実行してきた廣井であり、廣井に非常に多くの人が「憧れ」を持ったからであろう。変革の時代の中で、憧れを持たせる教育がますます大事であることを改めて認識したい。
（2017年1月版）

第116回論説(1) 廣井勇に学ぶ「憧れ」を持つことの大事さ

　馬奈木俊介　九州大学

新国富論の枠組みを用いることで持続可能性の条件になることが統合的に理解できる。これからの社会資本のストック・マネジメントには、総合評価を明示的かつ定量的にしていくことで、どのインフラがいつどこで必要なのか示していく必要がある。
（2017年1月版）

第116回論説(2) 豊かさを目標とするインフラ整備

小池 俊雄　東京大学、土木研究所

2015年に合意された３つのグローバルアジェンダ（仙台防災枠組、持続可能な開発目標、パリ協定）の経緯と相互の関連性、全体としての捉え方を論じ、合意を実行に移すために必要な科学・技術の在り方と役割、またその実現・加速の方法論を示す。
（2016年12月版）

第115回論説(1) 2030年に向けたレジリエントな社会づくり

論説委員　横田 耕治　ニチレキ（株）

高齢化と人口減少社会へ急速に進む日本においてこそ社会資本整備により、効率的な生産環境や快適な生活・住環境を目指す好機であるが、そのためには社会全体における将来ビジョンが必要であり、それと同時に負のイメージを払拭できるよう計画から整備・管理に亘って環境・景観について共感を持たれるような努力が何より必要である。
（2016年12月版）

第115回論説(2) 社会資本整備に理念と共感を

論説委員　須田 久美子　鹿島建設（株）

平成18年の改正労働基準法で女性の坑内労働規制が緩和され、女性にもトンネル現場の監督業務が行えるようになったが、「女性技能者」の就業は未だ禁止されたままである。改正後10年余りが経過、技術進歩を背景に、性別にかかわりなく働きやすい現場環境の創出という観点から更なる女性の坑内労働規制緩和の意義は大きい。土木学会のリーダーシップが求められている。
（2016年11月版）

第114回論説(1) 女性の坑内労働規制の緩和による更なる女性活躍推進