委員論説

論説委員　上田 多門　北海道大学

社会の一般常識や海外での状況からも不自然な土木と建築とが分化している状況が、国内での 不都合の原因となっている。特に、構造物の規準類、海外との交流の視点で改善が必要である。改善策は、土木と建築の差異を認めつつ緩やかに統合することで、その結果、現状より海外との競争力という点でも改善される。
（2017年2月版）

第117回論説(1) 土木と建築との統合

論説委員　椛木 洋子　(株)エイト日本技術開発 国土インフラ事業部

「頼れるパートナー」「身近で役立つ学会でありたい」という2011年公益社団法人移行時宣言のパンフレットに記載があるが、その実現のために何が必要か。学会に集約された「知」をどのように社会に還元していくのか、具体策が必要ではないか。
（2017年2月版）

第117回論説(2) 社会とともに歩む土木学会

論説委員長　藤野 陽三　横浜国立大学 先端科学高等研究院

廣井勇（1862-1928）は土木技術者としても研究者としても輝かしい業績を上げたが、それ以上に注目したいのは札幌農学校、東京帝大において非常に多くの有為な人材を送り出したことである。古市公威の言う「将に将たる人」、「土木のために研究を縦横に拡げる」を正しく実行してきた廣井であり、廣井に非常に多くの人が「憧れ」を持ったからであろう。変革の時代の中で、憧れを持たせる教育がますます大事であることを改めて認識したい。
（2017年1月版）

第116回論説(1) 廣井勇に学ぶ「憧れ」を持つことの大事さ

論説委員　横田 耕治　ニチレキ（株）

高齢化と人口減少社会へ急速に進む日本においてこそ社会資本整備により、効率的な生産環境や快適な生活・住環境を目指す好機であるが、そのためには社会全体における将来ビジョンが必要であり、それと同時に負のイメージを払拭できるよう計画から整備・管理に亘って環境・景観について共感を持たれるような努力が何より必要である。
（2016年12月版）

第115回論説(2) 社会資本整備に理念と共感を

論説委員　須田 久美子　鹿島建設（株）

平成18年の改正労働基準法で女性の坑内労働規制が緩和され、女性にもトンネル現場の監督業務が行えるようになったが、「女性技能者」の就業は未だ禁止されたままである。改正後10年余りが経過、技術進歩を背景に、性別にかかわりなく働きやすい現場環境の創出という観点から更なる女性の坑内労働規制緩和の意義は大きい。土木学会のリーダーシップが求められている。
（2016年11月版）

第114回論説(1) 女性の坑内労働規制の緩和による更なる女性活躍推進