論説委員 屋井 鉄雄 東京工業大学
2020年オリンピック開催地の決定時期が迫っているが、この時期に改めて東京への招致の意義を社会資本整備の観点から再考してみたい。結論は、2020年招致の成否に拘ることなく、東京における未完の有形無形のインフラ構築と老朽化したインフラ更新との両者を効果的に進めるタイミングを明確にすべきということである。オリンピックを今回仮に逃したとしても、上記のタイミングと捉えて、早々に次への準備を始めて欲しい。
(2013年7月版)
第74回論説(2) オリンピック招致と東京プロブレムの克服
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