論説委員 岡田 憲夫 熊本大学
世界的にみても日本はたぐいまれな災害常襲列島であり、アジア地域の先進国にあって災害対応のための総合的な防災力をたえず築き上げて発展してきたといえる。東日本大震災を経た今日、このことを改めて自覚し、日本がより積極的・戦略的に築くべき国力としての総合防災力とそれを支える総合土木力のあり方と可能性について、いくつかの論点を提示する。 (2013年3月版) 第70回論説(2) 災害常襲列島日本が築くべき国力としての総合防災力と総合土木力
論説委員 廣瀬 典昭 日本工営株式会社
インフラ整備の現場で調査から建設・維持管理の過程で獲得した膨大な量の一次データは、プロジェクト内に留まり、広く活用されることが少なかった。しかし、これらの多様で巨大なデータを長期間にわたって継続的に蓄積し検索・活用することは既に技術的に可能になっており、この貴重なデータを広く公開・共有することによって、実務者と研究者が協力して情報の付加価値を高め、その継続的な活用を図っていくべきである。 (2013年2月版) 第69回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」インフラ整備を通じて獲得される巨大データを未来に生かす
論説委員 佐々木 葉 早稲田大学
経済対策としての公共事業費急増という風が吹く中、土木の仕事において何を大切にするべきか、一人ひとりが考える必要があろう。私にとっては、リスペクトを感じられることが大切である。橋の仕事の例を通して、土木の仕事におけるリスペクトの意味を考えたい。 (2013年2月版) 第69回論説(2) リスペクト、を感じるとき
論説委員 小林 潔司 京都大学
21世紀経済レジームにおいて、わが国のハイコンテクスト的な知識生産の優位性を保証するためには、国土の毛細血管システムの高度化を継続することにより、フェイス・ツゥ・フェイスのコミュニケーションの多様性を拡大することが極めて重要である。 (2013年1月版) 第68回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」21世紀世界経済レジームにおける日本とインフラ整備
論説委員長 磯部 雅彦 東京大学
三陸沖や南海トラフで発生する可能性のある最大クラスの津波は極めて高く、海岸保全施設を越流することになる。しかし、最高波高の津波が到達する前の比較的低い部分を防ぐようにすることは可能である。それによって避難時間を稼ぎ、人命を守るようにすることが、ソフトとハードを含めた総合的対策に組み入れられるべきである。 (2012年1月版) 第68回論説(2) 津波避難に貢献する海岸保全施設の整備
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